体内に入ってきたウイルスや細菌などから身を守る、体に備わるシステムのこと。睡眠不足、不規則な生活、バランスの悪い食事などは、免疫力を下げるといわれている。鼻やのどの粘膜が乾燥する冬場は、特に免疫力低下が心配される季節なので、より注意する必要がある。

　近年では「笑う」ことで免疫力が上がることも定説となっているため、受験生はストレスのない生活を心がけよう。

　脳のエネルギー源であるブドウ糖はカラダの中に貯蔵され、必要時に脳へ運ばれる。この働きに必要な高分子がグリコーゲン（動物性でんぷん）。

　頭を働かせるためには、グリコーゲンの合成能力や貯蔵量を高めておくことが大事である。

　のどや鼻に症状が現れる通常の「風邪（普通感冒）」と異なり、インフルエンザは急な高熱と倦怠（けんたい）感、筋肉痛、関節痛が特徴となる病気である。

　一般的な予防方法としてワクチン接種が挙げられる。免疫生成まで約２週間、免疫持続期間が約５か月なので、この時期は家族全員での接種が望ましい。

　環境学、経営情報学、複雑系など、従来の学問体系だけでは取り扱うのが難しい分野を研究対象とする、新しいアカデミズムの領域。

　「スポーツ学＋医学＋工学」のような、複数の学問分野の組み合わせなどが可能となり、最近の新しい学部・学科のトレンドになっている。

　文科省による大学支援事業。より優れた大学を選んで補助金を出すことで、大学間の競争を促し、ひいては世界トップレベルの教育・研究を形成することを目的としている。

　GPはGood Practice（優れた教育）、COEは Center Of Excellence（卓越した研究拠点）の意味。

　主に大卒者（学士）を対象とした、より高度な学術の理論および応用を教授・研究する機関。

　一般的に、修業年限が２年以上の修士課程を修了すると「修士（マスター）」、続く３年以上の博士課程を終え、要件を満たすと「博士（ドクター）」の学位を受けることができる。

　センター試験利用入試では、試験終了後に出願を締め切る大学が多く、自己採点の結果によって出願校を変更することもできる。

　３月に選考を実施する大学もあるので、センター試験後に自己採点を行い、結果を上手に利用しよう。

　教養教育を全学共通のカリキュラムとすることで、各学部の複数の教員が１つの科目を担当することが可能となる。

　「環境」などの学際的なテーマを総合科目として開講し、それぞれの専門的な立場から教授することで、学生は幅広い知識を得ることができ、専門教育との有機的な連携が図れるなどの利点がある。

　大学の学部・学科などの開設については、２００４年度から「届け出制」が導入された。

　これは、学位の種類や分野を変更しないなど一定の基準を満たす場合に限り、大学設置・学校法人審議会への諮問・答申を経ずに、文部科学大臣に１２月末まで随時届け出るだけで大学の学部・学科等の開設を認めるというものである。

　厚生労働省が２００４年に創設した「若年者就職基礎能力支援事業＝Youth Employability Support Program」のこと。

　企業が採用に当たって重視した能力（コミュニケーション能力・職業人意識・基礎学力・ビジネスマナーなど）を「就職基礎能力」とし、これらの能力の「認定講座・試験」を認定。その講座修了者や試験合格者などに対して、能力修得証明書を発行している。

　法的需要の増大に応えて法曹の質と量を豊かにしていこうという、戦後初の「司法制度改革」によって２００４年度に誕生した専門職大学院。卒業生は、新しい司法試験によって法曹資格をめざす。

　法学部出身者以外にも門戸が開かれ、標準修業年限は法学既修者が２年間、法学未修者が３年間となっている。

　私立大学がセンター試験を利用する場合の一般的総称。利用方法は各私立大学で異なるが、大学が指定したセンター試験の教科・科目の採点のみで合否を判定するケースが多く、１科目で受けられる大学もある。

　センター試験のほかに面接などの個別試験を課すケースもある。私立短期大学でも平成１６年度からセンター試験の利用が導入された。

　協定に基づいて複数の大学が同じ教育や研究に取り組むこと。単位互換制度が代表的だが、共同研究や遠隔授業・共同授業などがある。

　これらの取り組みは最近活発化しており、ユニークな連携活動で「現代ＧＰ」に採択されているケースも多い。「コンソーシアム（共同研究体）」とも呼ばれている。

　現行の薬学部は４年制だが、２００６年度から薬剤師養成のための薬学教育を４年間から６年間に延長することになった。すなわち、薬剤師養成を目的とした６年制の薬学系学科が誕生する。

　ただし、薬学研究者など薬剤師資格にとらわれない進路を目指す学生に配慮して、４年制の学科も残すことになっている

　学生が在学中に、企業や官公庁などで、自分の専攻する分野や目標とする職業に関連した就業体験を行う制度。教育の一環として行われ、無給が原則。

　働くことの意義、確かな職業観などを養うために大きな効果があるため、実施校は年々増加しており、正規のカリキュラムとして単位認定を行う大学も多い。

　原則として出身高校長の推薦を必要とせず、自分の活動や実績をアピールする推薦入試の形態の１つで、活動実績などを記した「自己推薦書」を提出する。

　学業成績の基準なども定められていないケースが多いが、自分をＰＲするためには相応の実績が必要で、全国規模の大会入賞などの高いレベルが求められる。