《５》医療―足りない小児科医

常に満床に近い新生児集中治療室。医師の負担も大きい（４日午後、県立中央病院で）

　９月下旬の夜、通常の診察を終えた県立中央病院（富山市）の医師が、富山市内で開かれた医師会の講演を聞いていると、携帯電話が鳴った。「早産の母親が運ばれてくる」。あわただしく席を立った医師に続き、一緒に聞いていた同病院小児科部長の畑崎喜芳さん（５０）も急いで病院に駆けつけた。

　赤ちゃんは無事生まれたが、１０００グラム未満の超低体重児。新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）で、気管の挿管や点滴などの処置が終わり、日が変わる頃に畑崎さんらはようやく帰宅。主治医は病院に泊まり込み、赤ちゃんに寄り添いながら、朝を迎えると、そのまま日中の勤務に就いた。

　同病院は、県の周産期医療の中核となる「総合周産期母子医療センター」。小児科の医師９人が、２４時間態勢で診療に当たり、１か月当たりの当直勤務は８回前後。時間外労働は１人当たり月７０〜９０時間に上る。部長の畑崎さんでさえ、月６回の当直がある。

　それでも畑崎さんは、「疲れよりもやりがいの方が大きい。赤ちゃんが助かって、順調に育つ姿を見るのが何よりうれしい」と話す。

　県内の新生児医療は危機的な状況で、医師の献身の上に成り立っているとも言える。

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　今年４月、小児科医２人が退職した影響で、県内の約２割を占めていた富山市民病院のＮＩＣＵ１４床が休止し、今も再開の見通しがたっていない。

　高度医療が必要な母親や新生児を２４時間受け入れる周産期の「第３次救急」は、市民病院と富山大付属、県立中央の３病院が輪番で担ってきたが、その一角が崩れ、輪番制は崩壊しかけている。

　これに対応するため、県立中央病院は７月からＮＩＣＵを５床増やしたが、同病院の今年４〜８月のＮＩＣＵ稼働率は９６・３％に達し、ほとんど余裕が無い。これ以上患者が増えれば、「県外への搬送も考えなければならない」（畑崎さん）という状態だ。

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　県医務課によると、県内の小児科医は、１９９８年の１３３人から、２００６年は１４７人と増加している。しかし、新生児の専門医は現在、５人しかいないため、高度医療を担う医師や病院に負担が集中する傾向にある。医師が辞めた影響で、ほかの医師の負担が増え、さらに医師不足を招く悪循環に陥りかねない。

　富山大医学部の宮脇利男・学部長（小児科）は、「病床の数をそろえただけでは中身は充実しない。分散した小児科を集約化して医療の質を高めれば、勤務状況の改善にもつながり、医学生にとっても魅力に感じるはず」と指摘する。