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    高齢者と薬 多剤服用の悪影響を減らそう

     服用する薬が多過ぎ、逆に体調を悪化させる高齢者が少なくない。多剤服用によるトラブルを防ぐ体制作りが大切だ。

     厚生労働省が、高齢者への医薬品使用に関する初めての指針を策定し、近く医療機関などに通知する。医師や薬剤師向けに、高齢者に多用される薬と主な副作用を示し、より慎重な処方と減薬などの工夫を求めている。

     高齢者は、薬を分解する機能の低下に伴い、副作用が出やすくなる。複数の持病を抱えて薬の数が増えがちで、薬同士の相互作用による健康被害も起きやすい。薬で生じた症状に、新たな薬で対処する悪循環に陥る場合もある。

     服用する薬が6種類以上になると、体調不良が顕著に増えるとされる。ふらつき、記憶障害、食欲低下、抑うつなどが代表的な症状だが、加齢による不調と見過ごされることも多い。

     75歳以上の4割が1か月に5種類以上を1か所の薬局で受け取っている。7種類以上という人も25%に上る。多剤投与の悪影響について、医療現場での認識が十分ではないのではないか。

     患者の状態が変化した場合には、薬剤が原因かもしれない、と疑ってみる。その姿勢を定着させることが重要である。

     指針は、医師や薬剤師などの医療関係者が連携し、患者一人一人について薬の処方全体の状況を把握する必要性を強調する。

     複数の医療機関や薬局を利用して、同じ薬や飲み合わせの良くない薬を受け取る例も目立つ。かかりつけ医が他の医療機関による処方も含めて把握し、かかりつけ薬局が服薬情報を一元管理する。健康被害を防ぐ第一歩だろう。

     医師らが処方薬の有効性や必要性を判定し、より安全な代替薬や薬以外の手段を検討することも、指針は推奨する。慎重に経過観察しつつ、減薬を進めたい。

     課題は、かかりつけ医・薬剤師の質と量の確保である。患者の服薬に関わる介護職なども、多剤服用への問題意識を高め、医療関係者との協力を図るべきだ。

     多剤処方で生じる薬の重複や飲み残しは、医療費を押し上げる。残薬が年間数百億円に上るとの推計もある。医療費の膨張抑制の観点からも対策が急がれる。

     薬の適正使用を進めるには、患者や家族の理解が不可欠だ。薬の服用にはリスクが伴う。政府は、高齢者特有の副作用について、啓発に努めねばならない。

     患者側も「お薬手帳」の活用などで被害防止を心がけたい。

    2018年05月17日 06時00分 Copyright © The Yomiuri Shimbun
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