映像ソフト見本市「ＴＩＦＦＣＯＭ」

中国や韓国のテレビ関連イベントとの連携が進み、より国際色を増した今年の国際ドラマフェスティバル（先月１９日）

先月開催　番組の海外販売に本腰

　映画やテレビ番組など映像ソフトの商談を行う見本市「ＴＩＦＦＣＯＭ２００９」（日本映像振興株式会社、経産省など主催）が先月２０〜２２日、都内で開かれた。国内外のテレビ局や映画制作会社などの関係者でにぎわった見本市会場を訪ねた。（井上晋治）

　見本市は「東京国際映画祭」の開催時期にあわせ、映画に限らずテレビ番組も含めた国内外の映像ソフトの国際的な取引の場として２００４年に設けられ、今年で６回目を数える。東京・六本木の超高層ビルに設営されたフロア会場には期間中、昨年より１１団体多い２１２団体がブースを構えた。参加国数こそ昨年より４か国減の１８か国にとどまったが、新たにクロアチアやエジプト、南アフリカなども参加し、関心は世界各地に広がっている。

　もともとは映画取引がメーンで始まった催しだが、昨年から今年にかけての出展企業が扱うソフトの全体内訳は、映画が３〜４割なのに対し、テレビも３割を維持するなど人気を二分している。

　こうした状況を踏まえ、ＴＩＦＦＣＯＭの主催者は「映像制作と国際的な売買取引の底上げとＰＲ」を図るため、一昨年から同時期にスタートした「国際ドラマフェスティバル　ｉｎ　ＴＯＫＹＯ」にも出展を要望。同フェスの実行委員会もこれに応じ、昨年から専門ブースを開設して、「東京ドラマアウォード」の受賞作の紹介や、国内外の俳優らを招いたトークセッションなどを展開し、イベントのＰＲに努めている。

アジアや欧米から映像ソフトの買い付け担当者が大勢参加した「ＴＩＦＦＣＯＭ２００９」の会場

　ただ、海外販路の拡大には課題も少なくない。日本テレビの出展担当者は、「アジアのバイヤー（買い付け担当者）から、『韓国や台湾の番組はインターネット放送が可能なのに、日本はなぜダメなのか』という問い合わせが目立つ」と話しており、権利処理が複雑な日本の現状が浮き彫りになっている。

　一方、会場を訪れた香港の配給会社の女性バイヤーは、「漫画やゲーム、玩具など多彩な展開が期待できるテレビ番組はアジアでも人気」と強い関心を寄せているが、「アジアの商慣習に合うように、新番組の情報を放送より２、３か月前には公表してほしい」と、日本側の宣伝態勢に注文もつけた。

　国際ドラマフェスの事務局ディレクターを務める日本民間放送連盟の斎藤信吾・主幹は、「見本市への参加は、テレビ番組の海外市場開拓という、これまであまり意識してこなかったことを制作側が考えるきっかけになっている。テレビ界全体で取り組むことによって、著作権者の理解や政府の支援、制作者の意識改革など、いい影響が出てくれば」と、期待する。

　国内の放送事業者が軒並み営業赤字に陥るなど、放送業界が大きな曲がり角にある中、海外への販路開拓は新たなビジネスモデルとして可能性を秘めている。権利の透明化や国の支援などの環境整備が急務となっている。