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    有明アリーナ新設ならエリア一体開発…小池知事

     2020年東京五輪・パラリンピックのバレーボール会場について、東京都の小池百合子知事は9日の定例記者会見で、現行案の「有明アリーナ」(江東区)を新設する場合、有明エリアを一体的に開発していく考えを明らかにした。

     「横浜アリーナ」(横浜市)への変更案も引き続き検討していくという。

     有明アリーナの近隣には体操や自転車の会場なども整備されるため、小池知事は「点としての会場ではなく、エリアとしてとらえる発想が必要だ。地域全体の価値を高められれば」と話した。

     バレーボール会場の見直しは、先月29日に開かれた国際オリンピック委員会(IOC)と国、都、大会組織委員会の4者のトップ級会談で結論が先送りされた。今月21日に再協議し、最終決定する方向で調整が進められている。

    2016年12月09日 Copyright © The Yomiuri Shimbun
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