緑提灯で国産食材ＰＲ

食材の半分以上に国産品を使っている店に下げられる「緑提灯」（東京・内神田の「地鶏ひろかわ」で）

食料自給率考えるきっかけに…

　国産の食材を使っている飲食店の軒先に緑色の提灯（ちょうちん）を下げる活動が広がっている。料理を味わいながら、食料自給率の向上や農業の活性化についても考えてもらいたいという狙いだ。

　東京・神田の飲食店街。ビルの地下に店を構える「地鶏ひろかわ」は昨年４月から、階段の降り口に緑提灯を下げている。「緑提灯　地場産品応援の店」と書かれ、国産の食材を８０％以上使っていることを示す四つの星印が示されている。焼き鳥には福島県会津産の「会津地鶏」を使っているほか、季節料理には東北産の野菜などを使う。店主の川田正弘さん（６１）は「農家の出身なので、国内産の食材を使うのは当然と考えています」と話す。

　この「緑提灯」の運動を発案したのは、独立行政法人・農研機構中央農業総合研究センター（茨城県つくば市）の丸山清明所長。丸山所長が設立にかかわった札幌市内のＮＰＯ法人が「緑提灯」を商標登録して、和歌山市内の洋傘店が提灯を製造している。

　全国各地に住む丸山所長の知人らが「緑提灯応援隊」と称し、国産の食材を多く使っている店を見つけると、提灯を掲げることを提案している。中には、運動を知って店の方から申し込んでくることもあるという。緑提灯の値段は６２００円（送料別）。

　星印は、国産食材の使用率に応じて１〜５個付く。店で使う食材に占める国産品の割合が、カロリー換算で５０％以上なら一つ星。１０％上がるごとに星が増え、９０％以上ならば五つ星となる。ただし、あくまでも店側の自己申告。虚偽の申告があった場合は「反省」と書いた鉢巻きを巻くか、丸坊主にしなければならない。丸山所長は「認証といった堅苦しいものではありません。楽しみながら、食料自給率への関心を高めてもらいたい」と話す。

　現在、北海道から沖縄まで約８０店が下げている。豚肉創作料理の店「やまと銀座２丁目本店」（東京・銀座）は昨年１０月から、五つ星の緑提灯を下げている。国内の直営・提携牧場で生産している「やまと豚」を使い、野菜も国内の契約農家の物だ。

　カキ料理専門店「開（ひらく）」（札幌市）も五つ星。北海道・厚岸（あっけし）産のカキのほか、野菜や魚介類、そばなども北海道産だ。

　フランスの鉄鍋料理を出す「プロポスタ」（岡山市）では、チーズやみそ、しょうゆなども岡山県産を使っており、五つ星。

　丸山所長は「街で緑提灯を見かけたら、気軽に立ち寄ってほしい」と話す。

　緑提灯を下げている店はホームページ（http://midori-chouchin.jp/）で紹介されている。