いかだ被災・養殖数減…大きさ３割増の大型カキに

養殖業者がブランド化に取り組んでいる大型カキ（昨年１２月、南三陸町沖で）＝鈴木毅彦撮影

　宮城県南三陸町戸倉地区のカキ養殖業者が、大型カキのブランド化に挑んでいる。養殖いかだを失い、やむなくカキの数を減らして育てたところ、養分をたくさん取って大型化したという。

　全国販売を目指した種付けも始まり、養殖業復興の先導役になることが期待される。

　普通より３割も大きい１個２０グラム以上の大物を「戸倉カキ」として売り出そうとしているのは、県漁協志津川支所戸倉出張所のカキ部会。１１００台のいかだが全滅し、漁船５００隻のうち９割が流失・損壊した。部会長の後藤清広さん（５１）は「みんな廃業を覚悟した」と振り返る。

　同業者から寄せられた約２０台のいかだで昨年６月から試験的に養殖を再開すると、以前は２〜３年で１個１５グラム前後までしか育たなかったカキが、４か月で約２０グラムにまで成長した。

　「こいづこそ、生ぎ残る道だ」。後藤さんは殻を開けた瞬間、そう確信した。「量を減らしても、うまくて大きなカキを売れば採算はとれる」と提案すると、若手らが本格的に大型カキの養殖を始めた。

　震災前より７割少ない約３００台のいかだを調達し、従来５０メートルだった間隔を１００メートルに広げた。これで、収穫周期を１〜２年に短縮できるうえ、大型化が望めるという。設備や漁船も共有してコストを抑える。

　県水産技術総合センターによると、養殖密度が下がったことでカキに栄養が行き渡り、成長が早まったとみられる。同センターの志津川湾の水質検査では、基準値を超える有害物質は検出されておらず、同センターは「健康への影響はない」と太鼓判を押す。

　環境ＮＧＯ「ＷＷＦジャパン」（東京）も「過密養殖の解消は環境保全につながる」として、支援に乗り出した。漁場の水質調査を定期的に行い、一定水準をクリアすれば、認証などでブランド化を手助けする。

　宮城、岩手両県の漁協によると、今季の養殖カキの生産量は例年の１割程度にまで落ち込んでいる。

　東京海洋大の馬場治教授（漁業経済学）は「差別化を図ることで採算ベースに乗せられれば、養殖業の復興モデルケースの一つになるだろう」と話している。（児島圭一）