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    親のネット利用子に影響 富山大市民講座第1回山田助教

    「メディア使用制御必要」

    • 児童の生活習慣とインターネットの影響について話す山田助教(富山大杉谷キャンパスで)
      児童の生活習慣とインターネットの影響について話す山田助教(富山大杉谷キャンパスで)

     こどもの健康問題の早期発見・対応方法について紹介する富山大学市民講座「子供の健康を守る」(読売新聞北陸支社共催)が、21日から3回にわたって開かれる。時代や社会環境の変化とともに、こどもが直面する健康問題も変わりつつある。市民講座を前に、最前線で活動する医師や研究者を訪ねた。

     「こどものスマートフォンなどのメディア利用時間には、家庭環境が大きく関係している」

     第1回講座で「長時間メディア利用の実態と対策」をテーマに講演する同大大学院医学薬学研究部の山田正明助教(39)は、そう指摘する。

     山田助教が調査に乗り出したのは2016年。講演で県内の小学校を訪れた際に、教諭から「利用時間が長くて困る」などの相談が増えたのがきっかけだった。

     内閣府が同年に全国の10~17歳計5000人を対象に行った調査によると、1日当たりのインターネット平均利用時間は小学生が93・4分、中学生が138・3分。スマホと携帯電話の所有率は、小学生が5割、中学生が6割以上に上った。

     山田助教も、高岡市内の小学生約2000人とその親を対象にアンケートを実施。その結果、両親のインターネット利用時間が長いほど、こどもがスマホなどを使う時間も長くなる傾向が見えてきた。特に母親の利用が2時間以上に上ると、長時間(3時間以上)使う子供の割合が「母親が1時間未満」の場合に比べて4倍になった。利用時間が長くなると生活習慣が乱れ、学校に行きたくないと感じたり、日中に眠気を感じたりする恐れもあるという。

     山田助教は「中学生以上になると、全く(メディアを)使わないのは難しいだろうが、家族や自分自身で一定程度は制御する必要がある」と呼びかけている。

     

     講座は、いずれも土曜日の午後2時~4時。受講無料だが事前申し込みが必要。対象は高校生以上で、定員は毎回200人(先着順)。

     希望者は、氏名、住所、電話番号、受講講座を記載し、ファクス(076・445・6033)または電子メール(shimin@adm.u-toyama.ac.jp)で申し込む。

     各回の申し込み締め切りは、第1回が6日、第2回が13日、第3回は27日。問い合わせは富山大地域連携推進機構(076・445・6519)へ。

    2017年10月05日 Copyright © The Yomiuri Shimbun
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