「心の保健室」充実、養護教諭ＯＢ派遣

　いじめなどに悩み、保健室を訪れる児童生徒が増えているため、文部科学省は来年度から、退職した養護教諭による「スクールヘルスリーダー制度（仮称）」を創設し、保健室の体制を充実する方針を固めた。

　多くの学校では現在、けがの救急処置から子供の相談相手まで１人の養護教諭が担っているのが実情だった。経験豊かな元養護教諭を各都道府県でそれぞれ数十人確保し、現役教諭の業務を手伝うことで、同省は「子供の体と心の両面を支えていきたい」としている。

　保健室は、病気やけがをした児童生徒の救急処置や健康相談を受けるために学校内に設けられ、養護教諭が運営する。文科省によると、１日に保健室を利用する子供の数は年々増え、昨年は、１校あたり小学校４１人、中学校３８人だった。日本学校保健会の２００４年の調査では、登校しても一日中保健室で過ごす「保健室登校」の生徒がいる中学校は９割に上っていた。

　背景には、いじめなどに悩む子供の急増がある。

　腹痛や頭痛を理由に保健室を訪ねてきても、本当の要因は、友人関係での悩みなど「心の問題」にある子供は多い。昨年の文科省の調査では、中学校の場合、本当の要因が「心の問題」だった生徒は４６・９％で、「身体の問題」の２８・８％を大きく上回っていた。

　けがをして訪れた中学生の背中にチョークの落書きがあるのを見つけ、養護教諭がたずねたところ、突然涙を流しながら、いじめられていることを打ち明けるケースもあったという。

　文科省は、養護教諭が保健室を訪れた子供の表情や体調の変化からいじめに気づくケースも多いことから、「いじめ防止の面で保健室が果たしている役割は大きい」と判断。児童虐待の早期発見や、アレルギー、摂食障害の子供への迅速な対応のためにも、保健室の充実を図ることになった。

　創設される「スクールヘルスリーダー」は定年退職した養護教諭が対象で、人件費は国が負担する。若手の養護教諭のいる学校や課題の多い学校など全国の約３０００の小中学校を重点的に巡回させ、業務の一部や若手への指導や助言も行うという。

　養護教諭は全国の国公私立の小中学校で計約３万５０００人おり、公立の小学校では９６％、中学校では９５・３％に配置されている。

［解説］いじめ早期発見　重要性を再認識

　文部科学省が保健室の体制強化に乗り出した背景には、昨年相次いだいじめ自殺で、いじめの早期発見の重要性が再認識されたことがある。相談への対応では、臨床心理士などが務めるスクールカウンセラーの方が専門家だが、子供が悩みを自ら打ち明けに行くスクールカウンセラーと違い、養護教諭は子供が抱え込んで吐き出せずにいる悩みを見抜くことが出来る点が改めて見直されている。

　欧米にも「スクールナース」と呼ばれる制度があるが、保健室に養護教諭が常駐するシステムは日本独特のものだ。保健室になら登校できる子供も少なくない中、いつでも保健室でじっくり話を聞いてくれるはずの養護教諭が多忙では、つらい思いを抱えた子供の居場所を再度奪うことにもなりかねない。「スクールヘルスリーダー制度」の創設を足がかりに、保健室の意義を見直してほしい。（社会部　村井正美）