中学柔道 指導法見直し　名古屋市教委

　名古屋市教育委員会は２日、新年度から中学１、２年の体育で必修となる武道のうち、特に重大事故の発生率が高い柔道の授業のカリキュラムを再編する方針を固め、外部の識者による「市柔道安全指導検討委員会」を設置した。

　生徒の体力や技術を踏まえ、技を教える時期や方法などについて抜本的な見直しを進める。

　同市では昨夏、市立高校柔道部で１年生の男子部員が死亡する事故が発生。河村たかし市長が１月、必修化も考慮した事故の検証や新たな指導マニュアルの作成を指示していた。

　検討委員は、全日本柔道連盟医科学委員会の二村雄次副委員長（愛知県がんセンター総長）、池田桂子弁護士（元愛知県教育委員長）、中京大の竹内外夫体育学部教授、愛知県柔道連盟の長谷川優常任理事の４人。

　検討委は今月上旬に初会合を開き、４月中にまとめる再編案を基に市教委が新カリキュラムを作成する。技を段階的に教えていく詳細な手順や、事故発生時の対処法を明記するという。