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    中国PM2・5、年11~14%減少…九大教授らチーム調査

     大気汚染を引き起こす微小粒子状物質(PM2・5)について、中国における排出濃度が2014年から16年にかけて、年11~14%減少しているとの調査結果を、九州大学の鵜野伊津志主幹教授(環境気象学)らのチームがまとめた。中国でこの減少率が続けば、「1、2年以内に日本の大気環境は急速に改善する見込みだ」としている。

     環境省によると、住宅地に約1500か所の一般環境大気測定局を設置。国内の環境基準を達成した測定局の割合は、14年度に60・3%だったが、15年度は80・6%まで改善した。

     チームは、日本国内でPM2・5濃度が急速に減少した要因を探るため、中国の北京や上海、福岡市などでの14~16年の濃度データを解析した。その結果、中国で二酸化硫黄や二酸化窒素が、年に11~14%減少していたことがわかった。

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    2017年11月10日 Copyright © The Yomiuri Shimbun
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