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    中高生向けアプリ「ゴルスタ」 個人情報書き込みで謝罪

    メディア局編集部
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     中高生限定のスマートフォン向けアプリ「ゴルスタ」で、アプリを以前使っていたユーザーの個人情報である氏名を、アプリ運営会社がSNS上に意図的に書き込んだことが物議をかもし、25日から炎上している。

     アプリの運営会社「スプリックス」(東京都豊島区)の常石博之副社長は26日、読売新聞社の取材に対し、同社の担当者がゴルスタの公式ツイッターアカウントで、ゴルスタを批判していた元ユーザーの氏名を書き込んだ上で、「警察に通報します」などと警告したことについて、「この事実に対しては、当社のミスでした。深夜でもあり、担当者がヒートアップしてしまったためです。深くお詫びいたします」と謝罪した。

     また、アプリの利用規約の「クレジットカード情報」を収集するという記載についても、「保護者のクレジットカード番号が必要なのか」などとSNS上で指摘されている。この点について、常石氏は、利用規約でクレジットカード情報を求めていたことは認めたものの、将来的に課金コンテンツを設置した時に備えたもので、「いままでクレジットカード番号を入力した人はゼロ」と回答。26日現在、その部分は利用規約から外されている。

    運営に批判的な人には「反省文」

     同アプリでは、運営に批判的な内容や言葉を見つけると、発言したユーザーのアカウントを停止する「アカBAN」という厳しい対応がとられている。そしてアカウントの凍結解除を求めるユーザーに対しては、協力姿勢を示した「反省文」を提出することが復帰の条件となっていることも、SNS上で物議をかもしている。

     ユーザーが「迷惑をおかけしました。すいませんでした」「もう同じことはしません」などとする謝罪文を送り、アカウント凍結解除を求める形だが、その書き込みがユーザー側からツイッター上にアップされたことで明らかになり、「いきすぎでは」などと批判が出ている。この点について、常石氏は「アプリを安心・安全に中高生に使ってもらう上で、学校みたいな感じではあるがこのような対応をしている。多少、判断が厳しすぎるかもしれない。しかし、中高生を守るためにという認識のもと、アプリを運営している」と話している。

     「スプリックス」(東京都豊島区)は首都圏中心に学習塾を経営するほか、教育関連の事業を展開。2014年10月からサービス開始した「ゴルスタ」は、全国の中高生と友達になれるという触れ込みで話題を集め、利用者が自分だけのオリジナル番組を配信できたり、悩みを気軽に相談できたりするだけでなく、有名芸能人やモデルなどが「先生」となり、学校で習う数学と英語の全範囲をカバーした授業動画もコンテンツとして提供している。

    2016年08月26日 19時20分 Copyright © The Yomiuri Shimbun
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