投資信託の基準価額は(１)投資信託を売買する際の基準となるもので、（２）運用の成果を計るバロメータでもあります。

基準価額の計算は、そのファンドを運用している委託会社が毎営業日行っています。計算のやり方は、ファンドの純資産総額を口数で割ります。つまり、１口当りのファンドの時価といえます。すでにファンドを保有している人にとっても、これから投資信託を買おうとしている人にとっても重要な判断材料になります。

基準価額は簡単に見ることができます。この記事をご覧になっている方は、一度「マネー専科」のトップページに戻ってください。そのうえで「投資信託データ」をクリックします。運用会社やファンドの協会分類を選択して検索するとファンドの一覧が出てきます。

　ファンド名の次にあるのが基準価額です。次に基準価額の前日比、純資産残高、平均信託金と続きます。

　基準価額の動きはファンドが組み入れている株式や公社債の銘柄によって違いますので、前日比もまちまちです。１日だけの変化で判断しないようにしましょう。運用成果の見方は別途説明します。

　純資産残高はファンドの大きさを表わします。人気があるファンドほど大きくなりますね。平均信託金とは、各ファンドがスタートしてからこれまでの間、それぞれの投資家が購入した平均単価のことです。これがなぜ重要かといいますと、現在の税制では、平均信託金をそれぞれの投資家の共通した元本とみなすことになっているからです。

　2000年４月からこの制度がなくなり、「個別元本方式」となる予定です。それまでは、（基準価額−平均信託金）×20％が税金となり、基準価額からこれを差し引いた額で売買することになります。この税引き後の基準価額を売買基準価額といいます。

　新聞などでは、追加型のものに限って売買基準価額で表示している場合があります。

　なお、売却（解約）の際に、0.2〜0.3％の信託財産留保額を差し引かれるファンドもあります。

　平均信託金、売買基準価額、信託財産留保額については、次回具体例を交えて説明します。（林皓二・日本投資信託制度研究所常務）