ＢＳ・ＣＳ　地上波並み調査、システム未整備

ＢＳデジタル放送ではサッカーＷ杯ドイツ大会の全６４試合を生中継しているが、視聴率はわからない（写真は、１２日の日本対豪州戦で先制ゴールを決めた中村俊輔選手（右）＝菊政哲也撮影）

　ＢＳデジタル放送の普及が、１５００万件を突破した。今春、携帯電話向けの地上デジタル放送「ワンセグ」が始まったが、有料のＣＳデジタル放送も含めて、これらの放送は局別の視聴率調査の対象とされていない。放送のデジタル化が進展する中で、視聴者の新たな動向や視聴実態をどうとらえればいいのか。

◆「その他」で一括

　サッカーＷ杯ドイツ大会で１２日、日本は豪州に逆転負けを喫した。ビデオリサーチの調べでは、この試合を生放送したＮＨＫ総合の視聴率は４９・０％（関東地区）に達したが、テレビで観戦した人々はこれだけではない。ＮＨＫの衛星第１、ＢＳハイビジョンでも生中継されたからだ。

　ビデオリサーチがはじき出す視聴率は、テレビ神奈川などの独立ＵＨＦ局を除く地上波テレビ局の番組。ＢＳ・ＣＳデジタル放送やＣＡＴＶ（ケーブルテレビ）の独自放送は、「その他」と一くくりにされ、数字も公表されない。

　もっとも、業界関係者によると、１２日夜９時台の「その他」は５％弱だが、１０時開始の日本対豪州戦の時間帯は７〜８％台に上がっていた。ＮＨＫのＢＳ放送で楽しんだ家庭の動向がうかがえる。

　２０００年末にスタートしたＢＳデジタル放送の普及は、対応する受信機器が１０９８万台、ＣＡＴＶ経由の受信世帯が４４８万に上る（先月末、ＮＨＫ調べ）。多チャンネルを売り物とするＣＳデジタル放送の加入件数は、直接受信とＣＡＴＶ経由で計１０００万件を超えている。

　多チャンネル化が着実に進む今、「その他」は増えているのか。関係者は「全日（午前６時〜深夜０時）が平均２〜３％、ゴールデンタイム（夜７時〜１０時）が４％未満。２０００年に比べると、それぞれ１ポイント程度上がっている」と明かす。１％とはいえ、関東地区では約１７万世帯に当たるので、無視はできない。

　ビデオリサーチは「『その他』の内訳を出していないのは、ＢＳ・ＣＳデジタルなどがまだ個別の視聴率を集計するほどには普及していないから。もっと広まった段階で対応できるよう準備しているが、新しいメディアへの調査を導入するには業界の合意が不可欠」という立場だ。

◆ＮＨＫは日記式で

　一方、ＮＨＫは「世帯視聴率」ではなく、個人を対象にして、視聴した番組を記入してもらう日記式の「個人視聴率」調査を全国で実施している。１９８９年、世界で初めて衛星放送の本放送を始めた後、調査項目に衛星放送も加えた。２年前から年２回の回数を４、５回に増やした。

　昨年６月の調査結果を見ると、ＢＳ放送を受信できる人は対象の約４割。このうち衛星第１の接触者率（週にそのチャンネルの番組を少しでも見た人の割合）は２６・８％、衛星第２は２７・４％、ハイビジョンは６・８％、民放系は合計１７・０％となる。

　個別番組の視聴率トップは、衛星第１でサッカーＷ杯アジア最終予選・北朝鮮対日本戦の９・７％、衛星第２では、総合テレビより早い朝７時半から放送される連続テレビ小説「ファイト」の６・９％だった。テレビ小説の人気はもはや、総合テレビの視聴率だけでは判断できない。

　ＮＨＫ放送文化研究所の三矢恵子副部長は「『冬のソナタ』がヒットして以来、衛星第２では韓流ドラマの人気が高い。ＢＳ放送を見る人は能動的に番組を選び、口コミで話題を広げるなど情報発信力も強い」と分析する。

◆民放系も独自に

　無料放送の民放系ＢＳ５局も昨年６月、ＢＳ受信世帯を対象にして、初めて接触率などを共同で調査した。広告媒体としての存在感をアピールするためだ。この「ＢＳパワー調査」によると、ゴールデンタイムの平均接触率は５局合計で１０・４％、１日の平均接触時間は５７分だった。

　ＢＳ日本の小林昂（たかし）社長は「パワー調査を始めてビジネスがしやすくなり、営業の数字にも反映されている」と認めながらも、「調査回数が少ないので、個々の番組の数字を出す段階ではない。今度は曜日別に調べ、局別に出すのはその先の話。地上波のような機械式調査は、まだまだハードルが高い」と漏らす。

　「普及は年内に２０００万の大台を超える見込み。番組のジャンルや視聴者の年齢層も広がり、新しいメディアとして認知されてきた」と語るのは、ＢＳデジタル放送推進協会の中山壮介理事だ。

　いつの日か３０００万、４０００万世帯に浸透した場合も、地上波テレビに対する「準基幹メディア」の地位にとどまっているだろうか。答えは、接触率や視聴率に表れる視聴動向にかかっている。