大手ポータル、日本版動画共有サイトに続々参入

ヤフー、ニフティ、ソニーがサービス開始

既に多くの投稿とアクセスがある「Yahoo!ビデオキャスト」

　米国のＹｏｕＴｕｂｅですっかり有名になった「ビデオ共有サイト」。インターネット視聴率の調査会社が発表した２００７年２月度の調査では、ＹｏｕＴｕｂｅの利用者数が日本からだけで月間１０００万人を突破、その勢いにあやかるためか、日本でも大手ポータルサイトなどが次々と同様のサービスを始めている。

　まずは４月12日、ヤフーが動画投稿サービス「ヤフー・ビデオキャスト」のベータ版をスタート。一般の人が撮影した動画を公開、視聴できるもので、公開された動画にコメントや点数をつけることができる。

　ニフティも同17日、ビデオシェアリングサービス「＠ｎｉｆｔｙビデオ共有β」を開始。利用者は、無料のユーザー登録、プロフィール作成を行うと、映像ファイルを投稿できる。映像は自動的にフラッシュのファイルに変換されるので、ほとん

どのネットユーザーが視聴可能だ。

　ソニーが同27日に開始した「ｅｙｅＶｉｏ」は同社初の動画共有サービスで、プライベート映像を共有・視聴する機能と、公式コンテンツを視聴する機能の２つを提供する。

　３社に共通するのは、「公開するコンテンツは、著作権的に問題がないものに限る」と強調している点。ソニーでは24時間体制でサイト内を人力でチェック。ニフティ、ヤフーも人間の目を通した監視を行っていく。これは、先月号でも詳報したようにＹｏｕＴｕｂｅのコンテンツにまつわるトラブルが後を絶たないことに起因しているのだろう。

　問題があるコンテンツが投稿されれば、収益モデルに大きな影響をもたらす。ＹｏｕＴｕｂｅの場合、アクセス数は膨大であるにもかかわらず、著作権保持者から起こされる訴訟にかかる費用などから、「収益確保は難しい」と、米国内で厳しく指摘されている。

運用コスト要するも人気は上昇

　だが、問題があるコンテンツが多数の視聴者を集めていることは紛れもない事実だ。反対に、著作権的に問題のないコンテンツだけで利用者を集めることができるのか？　そして著作権的に問題がないコンテンツだけを集めていれば、収益が確保できるのだろうか？

　この点についてニフティ、ヤフーでは現行サービスがベータ版ということもあり「このサービスだけで収益を確保することは考えていないし利用者の数をむやみに増やそうとも思わない。ほかのサービスとの連携による利便性向上が狙い」と説明。一方のソニーは、「収益の一つは広告になるだろうが、もう一つは目に見えないもの。ネットワーク空間を、１つのメディアととらえ、サービスをスタートした。デジタルビデオカメラやデジタルカメラなど、映像を作成する機器の提供メーカーとして、映像事業トータルで利用者の満足度を上げたい」という。

　また、３社とも異口同音に「コミュニケーションを深めることがこのサービスの狙い」との見解を示す。「ＹｏｕＴｕｂｅが不特定多数の人と映像を共有するタイプのサービスだとしたら、当社のサービスは映像を通じ、知り合いとコミュニケーションを深めるためのもの。そういうニーズは必ずある」（ソニー広報）

　だが、24時間有人監視体制など運用者にとっては手間もコストもかかるサービスであることは間違いない。はたしてそこまでしてサービスを提供する意味はあるのか、その点を問うと、３社ともに、「実際にサービスを運用しながら、様子を見て検討を進める」との答えが返ってきた。現段階では、確実なリターンを見込むというより、将来のさまざまな可能性に賭けた新サービス開始である、というのが本音のようだ。

　各社とも獲得利用者数などは明らかにしていないが、「トップページからの利用者誘導を行っていないにもかかわらず、利用者は順調に増加中」（ヤフー）と説明するなど、反響は上々のようだ。(三浦優子・フリーライター／2007年５月24日発売「YOMIURI PC」2007年７月号から)