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環境学ぶネット教材、販売へ…NECなど開発大手電機メーカー「NEC」(東京都港区)が、NPO法人「環境文明21」(東京都大田区)と共同開発した社内研修用の環境教育教材が好評だ。 企業のIT技術と、体験型の環境教育を実践してきたNPOのノウハウが結びついたネット学習教材で、ディベート形式で環境問題を学べる。学校や企業へ向けて一般販売に踏み切ることになった。 「あなたは大量生産を続けることに賛成ですか?」 パソコンの画面に表示された質問に、NECの社員、母良田(ほろた)利夫さん(37)は「反対」をクリックした。「反対の理由は?」。四つの選択肢から「大量生産を続けると、資源の枯渇を招く」を選ぶと、機械は即座に「リサイクルすれば枯渇しないのでは」と反論する。さらに「あなたの意見は?」とたたみかけてくる。 思わず、「結構考えさせられるなあ」と母良田さん。取り組んでいるのは、ネット上で環境問題をテーマに議論する「ディベート学習」。課長・主任昇格時に義務づけられているeラーニング形式の社員向け環境教育研修の一環だ。 「パソコンリサイクル」「環境税」「大量生産」「原子力発電」の4テーマから選び、問いかけや反論に対し、選択肢から選んだり、意見を書き込んだりして、「議論」を進めていく。全9ステップを終えるのに20〜30分はかかる。書き込んだ意見は専用の電子掲示板に表示されるので、同僚の意見も読める。学習を終えた母良田さんは「自分の意見を整理できる」と感想を話す。 NECでは社員研修の大半を、社員が好きな時間に効率よく知識を身につけられるeラーニングで行っている。ビジネスマナー、情報セキュリティーから営業戦略まで様々なコースがあり、社員は年間10コースほどの研修を受ける。環境教育も研修の柱の一つだ。 NEC環境推進部と共にディベート学習を4年前、共同開発したNPO「環境文明21」の藤村コノヱさんは「環境教育には知識提供型ではなく、自発性を高める体験型が有効だが、社員を集めて実施するのは手間がかかる。ネット上のディベートなら効率よくできると考えた」と説明する。 社内で評判となり、専門家や他企業の評価も高かったため、学習ソフトとして7月上旬から高校や大学、一般企業向けに販売することにした。藤村さんは「ネット上の学習だけではもちろん不十分。実際のディベートの前に練習として使ってほしい」と話している。問い合わせは環境文明21((電)03・5483・8455)へ。(松本由佳) (2007年6月12日 読売新聞)
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