東芝「ＨＤＤＶＤ」撤退、規格争いブルーレイに一本化

　東芝は１６日、高画質ＤＶＤ「ＨＤ　ＤＶＤ」の事業から撤退する方針を固めた。録画再生機など関連製品の生産を全面的に中止することも視野に、近く取締役会を開き、正式決定する。

　東芝の撤退で、高画質ＤＶＤの規格争いはソニーや松下電器産業が推進する「ブルーレイディスク（ＢＤ）」への一本化で決着することになった。

　東芝は当面、「ＨＤ　ＤＶＤ」製品の販売は継続する方針だが、青森県内や中国で生産しているパソコン向けの再生機器やテレビ用の録画再生機の生産は中止し、新製品の開発は行わない見通しだ。

　「ＨＤ　ＤＶＤ」事業からの撤退で、東芝の損失は少なくとも数百億円規模にのぼる見通しで、経営への打撃は避けられない。

　高画質ＤＶＤの規格を巡っては、２００２年以降、東芝が主導する「ＨＤ　ＤＶＤ」と、ソニーなどが推進するＢＤの２陣営が世界標準化を目指し、米映画大手会社などを巻き込んで、録画再生機などのシェア（市場占有率）争いを全世界で激しく展開してきた。

　しかし、互換性のない二つの規格の併存は、消費者の買い控えも招き、規格争いの早期終結を望む声が高まっていた。

　ソニーや松下、日立製作所などが参加するＢＤ陣営に対し、「ＨＤ　ＤＶＤ」陣営は東芝以外に有力な家電メーカーが少なく、当初から劣勢だった。それでも０７年の年末商戦までは、映画などのソフトのタイトル数は、両規格とも３７０前後と互角だった。しかし、昨年末から本格化した録画再生機の販売競争では、国内でＢＤ陣営がシェアの９０％以上を占め、「ＨＤ　ＤＶＤ」陣営に大きく水をあけた。

　今年１月には米映画大手ワーナー・ブラザースがＢＤ支持を表明し、米国の大手映画６社のうち４社がＢＤ陣営支持に回った。さらに、全米で約４０００店を展開する小売り世界最大手のウォルマート・ストアーズも今月１５日にＢＤ支持を表明したことから、ＢＤの優位が決定的になった。

　東芝は、欧米市場で大幅に値下げして巻き返しを図ってきたが、ＢＤ優位の流れは止まらず、ソフト数の減少や販売ルートの先細りで撤退に追い込まれた。