ミニＰＣ　販売急増

通信サービスの２年契約を条件に、「１００円ＰＣ」も登場した（東京・秋葉原のヨドバシカメラマルチメディアＡｋｉｂａで）

低価格　外出時にネット利用

　ノート型パソコン（ＰＣ）のうち、画面が１０型以下と小さいミニＰＣの売れ行きが急激に伸び、７月の販売台数ではノートＰＣの１７％を超えた。低価格のミニＰＣの普及に伴い、ノートＰＣの平均単価は６月からの１か月で１０％下落している。通信会社との契約とセットでＰＣ本体を１００円で売る手法も登場し、携帯電話とのジャンルを超えた競争も激しくなりそうだ。（滝沢康弘、佐々木鮎彦）

半日で完売

　ミニＰＣ市場は台湾のアスーステックが１月に「Ｅｅｅ（イー）ＰＣ　４Ｇ」を４万円台で発売したことで火がついた。

　その後、台湾のエイサー、世界最大のパソコンメーカーの米ヒューレット・パッカード（ＨＰ）、国内の工人舎などが参入している。

　ＨＰの「ＨＰ２１３３」は５万９８５０円で、１ギガ・バイトのメモリー、１２０ギガ・バイトのハードディスクを搭載するなど性能が高く、６月下旬に店頭販売やホームページでの直販を始めたところ、生産が追いつかないほどの人気商品という。７月下旬にホームページで直販した際は、「入荷した数千台が半日で売り切れた」（日本ＨＰ広報）という。

　ミニＰＣの購入者の多くは、外出時のネットやメールなど、機能を絞った使い方をする２台目のＰＣと位置付けている。

　調査会社のＢＣＮによると、ノートＰＣの販売台数に占めるミニＰＣの比率は、昨年後半の１％台から今年１月に４・４％に上昇し、７月には１７・３％にまで高まっている。

　画面の小型化で価格を安く抑えることができるため、ミニＰＣが増えるほどノートＰＣの平均単価は下がる傾向にある。７月の平均単価は１０万３０００円で、６月の１１万５０００円から１０％下がった。昨年後半と比べると約２０％も値下がりしている。

　ミニＰＣは、日本の大手にとって「空白地帯」だ。低価格帯への対応としては、ＮＥＣ、富士通、東芝などがネット通販で画面が１５・４型のノートＰＣを７万〜８万円台から販売している。

　ミニＰＣの普及でさらなる価格下落が進むことへの警戒感は強いものの、需要の大きさを無視するわけにもいかなくなってきたようだ。

　富士通は中国や香港の市場でミニＰＣを投入する計画で、国内での販売も検討中だ。ソニーもデザインや機能に凝った小型ＰＣの商品開発を検討している。

ライバルはアイフォーン

　従来の商戦では考えられなかった「１００円ＰＣ」も登場した。データ通信サービスのイー・モバイルは７月１０日、大手家電量販のヨドバシカメラ、ビックカメラ、コジマなどと組んで、アスーステックの「Ｅｅｅ　ＰＣ　４Ｇ」を１００円で売り出した。通信サービス契約を２年継続することが条件だ。

　１００円のほかに２８３５円の契約事務手数料と、毎月２９００〜６８８０円の通信料を支払う必要がある。それでも店頭では「初期費用が圧倒的に安いため、学生さんにも人気」（家電量販）との声が上がる。

　携帯電話を安く販売して長期間の通信料で利益を確保する手法が、ＰＣ市場にも波及してきた形で、ミニＰＣ市場の拡大を加速する可能性がある。

　アップル製携帯電話機「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）・３Ｇ」の登場で、携帯電話との競争も激しくなりそうだ。

　アイフォーンの１６ギガ・バイト型は本体３万４５６０円で、ソフトバンクが推奨し、多くの人が利用しているプランを選ぶと通信料など月額７２８０円かかる。消費者の負担感はＰＣと大差ない水準で、携帯電話とＰＣのどちらを選ぶかは、機能と価格のバランス次第との見方もある。

　ＢＣＮの道越一郎アナリストは「今後、アイフォーンなど携帯電話との間でユーザーの獲得合戦になるだろう」と予測している。