太陽光・波力・地熱…東北から次世代エネルギー

 電力

　文部科学省は来年度、東北地方の地域特性を生かしたエネルギー技術の開発計画に着手する。

　福島第一原子力発電所の事故でエネルギー供給の先行きが不透明さを増す中、震災被災地を拠点に次世代エネルギーの開発を進め、復興にもつなげる狙い。２０２０年度までの関連経費約７００億円を１２年度予算の概算要求に盛り込む。

　開発に取り組む具体的な技術課題は、広く公募して決める。政府の復興基本方針で再生可能エネルギーの研究拠点を福島県内に整備することが決まっており、発電効率を従来の３倍に高める「量子ドット型太陽電池」や、大容量の蓄電が可能な新しいタイプの蓄電池などの開発を、この研究拠点で進める予定だ。

　「海洋を生かしたエネルギーを開発してほしい」との要望が岩手県などから寄せられていることから、三陸沿岸部で波力発電の実証実験も行う。実験にとどまらず、地元の要望に応じて漁港への電力供給といった復興策にもつなげる。

　将来のエネルギー源創出に向けた、中長期的な技術開発にも取り組む。日本有数の地熱貯留層がある岩手県西部・葛根田(かっこんだ)地域で現在より深い層から地熱を取り出す技術や、石油を生み出す藻類を休耕田で増殖させる技術などが候補に挙がっている。