近鉄・オリックス球団、経営難で合併へ

球界再編に発展も

　近畿日本鉄道の山口昌紀社長が１３日に大阪市内で会見し、経営難に陥っているプロ野球、パ・リーグの「大阪近鉄バファローズ」を「オリックス・ブルーウェーブ」と合併させる交渉を進めることでオリックスの宮内義彦会長（球団オーナー）と合意したことを明らかにした。オリックス球団の小泉隆司社長も１４日、「オーナー会議で合併の理解を得ることに全力を傾けたい」と話した。合併にはプロ野球の実行委員会とオーナー会議の承認が必要で、今季終了後の実現を目指す。

　山口社長によると、５月上旬に宮内会長と話し合い「２チームで合流して、巻き返しを図ろう」と合意した。今月１７日に開かれるパ・リーグ緊急理事会と、２１日のプロ野球実行委員会で経緯などを説明、７月７日のオーナー会議の議題としたい考えだ。実現すれば、１９５７年１１月に毎日と大映が合流して大毎オリオンズとなって以来。

　合併の方法や、両球団が抱える選手やスタッフの処遇などの条件は今後決めていく。本拠地については、市場の大きさや利便性を考慮して近鉄球団の大阪ドームとなる公算が大きい。

　ただし合併が実現した場合、パ・リーグはダイエー、西武、ロッテ、日本ハムとの５球団となり、常時１球団は試合がない状態となって、リーグ運営に大きな障害が生じる。この問題は今後、１リーグ制実施も含めた球界再編へ発展する可能性もある。

　近鉄本社は２００３年３月期まで４年連続で大幅な税引き後赤字を計上するなど、経営不振が続いている。一昨年、経営再建策をまとめて、不採算事業から撤退する方針を示し、ホテル、遊園地などグループ事業を次々に閉鎖している。

　近鉄球団は入場者数の伸び悩みや選手年俸の高騰、本拠地とする大阪ドームの年間約１０億円の使用料が負担となり、最近は年間の赤字が４０億円に上っていた。

　今年１月、球団の命名権を年間３６億円で売却するプランを明らかにしたが、球界内部から反発を受けて白紙撤回。赤字解消の方策は行き詰まっていた。

　オリックスも入場者はイチロー選手（現シアトル・マリナーズ）の活躍でリーグ連覇を果たした１９９５、９６年がピーク。その後は激減し、苦しい経営が続いている。