経済産業省の明石順子氏は、アカデミアと企業のマッチング支援などを通したデジタルヘルス推進政策を紹介。トヨタ紡織のリチャード・チャン氏は、車など日常で使うモビリティーを活用し、健康状態の変化を把握できる未来を語った。東京都港区医師会の川畑雅照氏は、区の肺がん検診にAIを用いた医療用画像解析ソフトウェアを導入した経緯を語り、京都大学大学院の石見拓教授は、個人の健康・医療データ「PHR（パーソナル・ヘルス・レコード）」を活用した医療DX構想について述べた。
　ディスカッションでは、デジタルヘルスサービスを広めていくには、エビデンスを積み上げていくとともに、ユーザー・医療提供者の双方にとって価値が感じられて使いやすいものにする必要があるとの認識が共有された。会場からも、最新の技術が異業種とつながって新たな価値を生むことへの期待を込めた質問や意見が相次いだ。
　最後に、新たなヘルスケアサービスを生むための協業とイノベーション創出をどう実現させるかについて、川畑氏は「現場の人間は常に問題意識を持ち、解決のためのソリューションがないかアンテナを張ることが大事」と強調。チャン氏は「今日のような、多彩な技術を持つスタートアップが集まれる場が必要だ」と語り、明石氏は「エビデンスに基づくヘルスケアサービス構築のため、今後もアカデミアとスタートアップの出会いを支援していく」と述べた。最後に石見氏が「産官学、違う立場の人がつながり、対等に議論できる場が大事だと改めて感じる。データをオープンにし、議論を尽くしていく中で一緒にイノベーションを起こしていきたい」と締めくくった。