「EXPO Futures Award 2026」応募者募集ー万博の理念を継承して社会の変革に取り組む活動を表彰

EXPO Futures Award 2026は、大阪・関西万博の理念を継承し、社会変革の兆しを表彰する新たなアワードです。 万博が生み出した「問い」や「挑戦」を一過性のものにせず、社会の前提を問い直す試みや価値観の変容（行動の兆し）を可視化・表彰することで、持続的な社会的トレンドへと転換することを目指します。

未来への扉を開く挑戦を募集

審査員を務める宮田裕章氏（慶応大医学部教授）からのメッセージ

未来は、どこから変わり始めるのでしょうか。私たちは、名もない挑戦の積み重ねの中にその答えがあると信じています。EXPO Futures Awardは、成果の大きさではなく、未来への可能性に光を当てるアワードです。社会の前提を問い直す試み、新しい関係や価値を育む実践、地域、企業、学校、市民の創意工夫——未来への扉を開く挑戦を広く募集します。あなたの一歩を、お待ちしています。

応募費用は無料

万博会場での実績有無を問わず、万博の理念に通じる「挑戦」や「試み」を幅広く対象とする。個人・法人・団体、未成年者を含む全年齢が応募可能で、国内外からの応募を受け付ける。応募費用は無料。7月31日㈮締め切り。

８つの募集テーマ

応募は、万博のテーマウィークに準拠した以下の8部門で応募を受け付ける。

1.未来への文化共創

多様な文化が共鳴と未来への文化の共創
対象例：伝統芸能、歴史遺産、地域活性化、観光、アート、音楽、スポーツ、文化芸術、マンガ･アニメ、eスポーツ など

2.未来のコミュニティとモビリティ

誰もがその人らしく生きられるコミュニティ
対象例：スマートシティ、デジタル田園都市、防災･復興、メタバース、宇宙、ロボット、EV･FCV、自動運転、空飛ぶクルマ、サイバーセキュリティ、MaaS など

3.食と暮らしの未来

全ての人々が食と暮らしに困ることがない未来の実現
対象例：フードロス、フードテック、食育、食文化、スマート農林水産業、サステナブルファッション、エシカル消費 など

4.健康とウェルビーイング

一人ひとりのウェルビーイングが共鳴する社会の実現
対象例：感染症対策、ウェルビーイング、ゲノム医療、再生・細胞医療・遺伝子治療、PHR、健康寿命、SBNR、安全な水とトイレ など

5.学びと遊び

AI時代における学びと遊び
対象例：生涯学習、EDTEC、知財活用、個別最適化学習、遠隔教育、若者自立 、教育格差、STEAM、アントレプレナーシップ、世界の遊び など

6.平和と人権

あらゆる差別をなくす、互いを尊重し合う社会の実現
対象例：飢餓、貧困、格差社会、人権侵害、児童労働･強制労働、人身売買、障がい者参加、ジェンダー平等、LGBTQ、女性の活躍推進、移民、人間の安全保障、多様性と包摂性 など

7.地球の未来と生物多様性

豊かで多様ないのちが住む地球の未来への継承
対象例：気候変動、脱炭素、生物多様性、サーキュラーエコノミー、再生可能エネルギー、水素社会、ネイチャーポジティブ、森林破壊、海洋汚染、里山再生、淡水資源 など

8.SDGs＋Beyond

SDGsの達成とその先のデザイン
対象例：SDGs、ポストSDGs、いのち、未来社会、Society5.0など

情報発信やネットワーキングを支援

　各テーマを代表する挑戦・試みに対して、テーマ特別賞（8件）として表彰する。最終審査会まで残った取り組みは、ファイナリスト（最大20件）として認定する。表彰式は10月に開催予定。
　表彰に加えて、選定された取り組みを「未来社会の兆し」として捉え、アワードのホームページや事例集で紹介するなど情報発信を支援する。受賞者には、万博テーマ事業プロデューサーとの対話や、受賞者同士の交流の機会を提供。受賞者自身のウェブサイトや名刺にアワードのロゴマークを使用することが可能になる。

応募は公式サイトから

応募者は、公式サイトに設置された専用応募フォームを通じて、所定の「エントリーシート」を提出。7月31日23時59分必着。

学術・文化の専門家が審査

審査委員長

山極 壽一（やまぎわ じゅいち）氏：霊長類学者・人類学者　総合地球環境学研究所長

審査委員

主催＝EXPO Futures Award実行委員会（一般社団法人静けさの森共鳴機構＊）
後援＝経済産業省、公益社団法人2025年日本国際博覧会協会、読売新聞社

＊一般社団法人 静けさの森 共鳴機構（Forest of Resonance Institute／FoR）は、大阪・関西万博の会場内で提示された「静けさの森」とBetter Co-Beingパビリオン」の理念を未来へ継承するために設立された。藤本壮介氏と宮田裕章氏が代表幹事を務める。生態系保全、次世代教育、文化芸術、国際連携といった領域を通じて、人と自然、地域と世界の共鳴を促進することを目的としている。