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ヘルスケアに新しい選択肢
読売新聞大阪本社版朝刊
沢井製薬 代表取締役社長 木村 元彦氏
当社は「なによりも患者さんのために」という企業理念のもと、長年にわたり高品質なジェネリック医薬品の安定供給を使命として、日本の医療に貢献してまいりました。ジェネリック医薬品は、医療費の適正化や治療継続を支える存在として社会に定着し、今や日本の医療を下支えする重要な社会インフラの一つとなっています。本年は、そのインフラを担う企業としての責任と使命を胸に、安定供給を将来にわたり守り抜くため、さらなる増産に全力で挑み、より一層の成長と飛躍を実現する年にします。
一方で当社グループでは、長期ビジョンである「Sawai Group Vision 2030」を掲げ、ジェネリック医薬品事業を基盤としながら、より多くの人々の健康に貢献する総合ヘルスケアカンパニーへの道を歩み出しています。具体的には、医薬品の安定供給という社会的使命を果たし続けると同時に、未病・予防・診断、そして治療に至るまで、幅広い分野での健康に寄与するサービスや製品を提供したいと考えています。
その取り組みの一つが、デジタル技術を活用し、治療や健康管理をサポートする医療機器である「デジタル医療機器」への挑戦です。第一歩として、2025年9月には減酒治療を支援する補助アプリの販売を開始しました。さらに今後は、多くの方が悩む片頭痛やNASH(非アルコール性脂肪肝炎)、うつといった疾患領域においても、新たな治療の選択肢を提供する製品の発売を目指しています。
デジタル医療機器への挑戦は、今までは満たせなかった医療上のニーズにも応えることができると考えています。また、これらの一連の取り組みは、グループ理念である「なによりも健やかな暮らしのために」に通じています。
26年は、変革への取り組みを着実に進めながら、更なる飛躍に向けた歩みを加速させ、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。