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「動かす」技術で、ココロもカラダも「動かす」
椿本チエインの挑戦

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2050年、人はロボットを「服」のように着て、空を飛んだり、巨大な岩を持ち上げたりできるようになる――。4月に開幕が迫った大阪・関西万博で、大阪市に本社を置く産業用チェーン大手の椿本チエインは、そんなワクワクする未来を描き出そうとしている。「動かす」技術で世界をリードしてきたモノづくり企業らしく、「機械と人間の調和」によって広がる新たな可能性と、技術革新への挑戦を示す。

椿本チエインが大阪ヘルスケアパビリオン内に出展する「T’s Exoskeleton」

あなたにぴったりな「着るロボット」を提案

 大阪府・市による「大阪ヘルスケアパビリオン」に椿本チエインが出展するのは、【MOTION CREATES EMOTION ~「動かす」技術で、ココロもカラダも「動かす」】をコンセプトに、未来のテーラー(仕立屋)をイメージしたブース。ロボットを服のように「着る」ことができるようになった社会で、「着るロボット」をセミオーダーできる「T’s Exoskeleton(エクソスケルトン=外骨格)」だ。

「自らカラダを動かす+VR」で未来を体感
【左】体験の様子、【右】体験後に提案される「着るロボット」の例

 来場者はまず、仮想空間上の分身となるアバターを選択し、ゴーグルを身に着け、手にしたコントローラーを動かしながらVR(仮想現実)の世界で「飛ぶ」「持ち上げる」という二つの動作を体験。収集されたデータから、自分にぴったり合った「着るロボット」を提案してもらうという仕組みだ。

 ロボットを着ることで身体能力を強化・拡張できる世界では、老若男女、障がいの有無にかかわらず、誰もが自分の体で好きな場所へ自由に移動でき、重量物を軽々と持ち上げることができる。来場者はゲーム感覚で楽しみながらそんな未来社会への期待を膨らませ、驚きを体感することができるという。

全社横断プロジェクトに挑む若手実行委員

 万博の大舞台で技術革新に挑戦する企業姿勢をアピールするという大役を担うのは、若手6人からなる万博実行委員会だ。若手に新しいことにチャレンジしてもらおうと、各事業部門からの選抜メンバーによって委員会が発足したのは2023年12月。委員長に木村隆利社長、副委員長に丹山太・新事業開発センター長(上席執行役員)、アドバイザーとして古世憲二会長を迎えた全社横断プロジェクトだ。

【後列左から】古世憲二会長、廣島誠三氏、新倉壮哉氏、木村隆利社長 【前列左から】岡部湧香氏、石坂優奈氏、丹山太上席執行役員、武者航平氏、永安広弥氏
“今しかない” 3年目社員のチャレンジ

 モビリティ事業部から参加し、自ら手を挙げて専任担当となった石坂優奈さんは入社3年目。それまで北米向けの営業を担当しており、自動車関連技術の展示会「人とくるまのテクノロジー展」を担当した経験を生かす。「日本で開催される最後の万博になるかもしれない、大きなプロジェクトに参画できるチャンスはそうないかもしれないと思うと、ここでやるしかないと思いました」と石坂さん。他の5人とアイデアを出し合い、時に意見を戦わせながら、開幕まであと少し、というところまで走ってきた。

新事業の一つ「アシストスーツ」からの着想を発展

 万博で体験できる「空を飛ぶ」は、委員会発足に先立って全社員対象の企画募集を実施し、その中で最も多いアイデアだったという。白紙の状態でアイデアを出し合った6人も「空を飛びたい」で一致したことから、展示の目玉に決定。VRを使った単なる“お楽しみ体験”で終わらせず、新事業の一つとして手がけているアシストスーツから着想を発展させ、乗り物ではなく自ら手を動かして空を飛ぶことにし、「重量物を持ち上げる」という動作を加えた。制作会社や、窓口になる大阪府・市の万博事務局などとのやり取りは、これまでの業務にはない体験だが、「いい経験になりました」と頼もしい。安易な思いつきではなく、しっかりと計画を立てた上でチャレンジしたことには、たとえ失敗しても責任を問わない、失敗を許容する同社の風土が、若手メンバーの挑戦を力強く後押ししている。

万博実行委員会
VR試作体験

パビリオンテーマへの共感と長期ビジョン2030

 同社最大の強みは、業界トップの地位に甘んじることなく、10年ごとに基幹商品であるローラチェーンを進化させるプロジェクトを実施し続けてきたことに見られるチャレンジスピリットにある。「モノづくりにこだわり、モノづくりの先を行く」という理念を掲げる同社は、技術の向上・革新に挑み続ける社風を若手にもしっかりと受け継ごうとしている。万博出展を若手に託したのは、そんな意識の表れだ。

万博で企業姿勢や技術力をアピール

 同社が万博への出展を決めた背景には、大阪ヘルスケアパビリオンのテーマ「REBORN(「人」は生まれ変われる、新たな一歩を踏み出す)」への共感がある。同社は2030年度を最終年度とした「長期ビジョン2030」で、高機能化・高度オートメーション化技術を通じた「人にやさしい社会の実現」「安心・安全な生活基盤の構築」「地球にやさしい社会の創造」を目指している。そのための新たな挑戦はパビリオンのテーマと結びつく上、世界中から人が集まる万博への出展は、対企業にとどまらず広く自社の姿勢や技術力をアピールする絶好の機会でもある。今回の展示では、「着るロボット」で身体機能を拡張することで医療・災害対策分野などの課題解決に貢献する企業姿勢を打ち出したいとしている。

加速する新事業開発

 「長期ビジョン2030」の実現に向け、同社は従来のBtoBの領域にこだわらない新商品・新事業の開発を後押ししようと22年、社内公募による新事業提案制度「T-Startup」をスタート。23年4月には、それまで各事業部門、本社部門、開発部門で分かれていた新事業企画チームを統合し、「新事業開発センター」を設立した。

「動かす」ことへのこわだり

 機械部品から搬送システムまで幅広い分野でグローバルにビジネス展開する中、あえて新たな部門が設立された狙いについて、丹山センター長は「ビジョン達成には、従来の事業の延長線上ではなく、部門を飛び越えた新しい発想と、開発リソースの集中が不可欠だ」と語る。とはいえ、100年以上培ってきた「動かす」ことへのこだわりは揺るがない。あくまで自社が持つノウハウや技術を生かした新事業を開発することが主眼で、そのためにベンチャー企業や大学・研究機関などとの「産産・産学」連携も積極的に展開していく意向だ。すでにアグリビジネス、エンジンドローン、電動アシスト3輪自転車、電動アシストスーツなどの新事業開発が、他社との技術提携などで進められている。

現在取り組んでいる主な新事業

 このうちアグリビジネスでは24年7月、植物工場向けに苗の移植機や昇降機などの自動化機器を開発してきた強みを生かして「ツバキベジムーブ」(福井県小浜市)を設立。スーパー運営などを手掛ける企業から植物工場を引き継いでレタスを生産し、一部スーパーで「TSUBAKI」の企業ロゴが入った袋入りレタスの販売をスタートさせている。自ら野菜を作ることで、そのノウハウを植物工場の自動化機器開発に生かしていく。

 エンジンドローンは、可搬重量と航続時間に限界のある既存の電動式ドローンを補うもので、エンジン式ドローンを開発する企業と事業提携し、長距離・長時間・重量物の搬送を目指す。災害時の対応やインフラメンテナンス等での活用を想定しており、エンジンシステムといったドローン本体の構成部品だけでなく、発着ポートなどの周辺装置にも自社の技術と製品を搭載したい考えだ。

【左】アグリビジネス(植物工場) 【右】エンジンドローン

 昨秋の「国際物流総合展2024」で注目を集めたのは、開発中の電動アシスト3輪自転車「LA SI QUE(らしく)」だ。創業以来培ったチェーンやカムクラッチのコア技術、量産技術を生かす。折り畳み可能な電動バイクの開発を手がけるスタートアップと協業し、スタイリッシュなデザインを採用している。自転車用チェーンの製造からスタートした同社にとって、ある意味「原点回帰」ともいえ、業務用から日常使いまで、幅広い層・場面での活用を目指している。

 ロボット技術を持つ企業との協業で開発に取り組む「電動アシストスーツ」は、荷物を運ぶ際にモーターの力で引っ張り上げるようにするもので、搬送に携わる労働環境の向上、人手不足解消に貢献できるとみている。万博に出展する「着るロボット」のアイデアは、ここから着想を得たものだ。 

【左】電動アシスト3輪自転車 【右】電動アシストスーツ

 「動かす」という普遍的な分野に強みを持つだけに、事業化の「種」はまだまだありそうだ。万博出展を機に「機械と人間の調和」を掲げ、モノだけでなく「ココロ」までを動かそうとする同社の「モノづくり」、さらなる技術革新への挑戦に今後も目が離せそうにない。