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陰謀論とは何か そのメカニズムと対処法

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POINT
■陰謀論は、容易に () み込めない出来事を「何者かの計画によるものだ」として世界を理解しようとする営みである。それは近代合理主義の進展に伴い、かつての宗教が担っていた役割の、一部を肩代わりするものとして成長してきた。

■Qアノンの出現などによって、米国における陰謀論の拡大が注目されているが、現代社会では、特定の地域に限らず陰謀論が広まっていく可能性がある。

■陰謀論に陥らないためには自らの判断力を過信せず、また個々の情報を () 呑みにせず、意識的に自分の価値観と異なる意見や情報に触れること、さらに、いつでも後戻りする余地を残すことが重要だ。

宗教学者 辻隆太朗  

「合理主義」としての陰謀論

カール・ポパー(1992年撮影)
カール・ポパー(1992年撮影)

 オーストリア出身のイギリスの有名な哲学者、カール・ポパー(1902~94)は、「陰謀論(conspiracy theory)」という言葉をもっとも初期に使った一人でもある(注1)。彼によれば、陰謀論とは、世俗化によって失われた神の場を「陰謀」によって埋めるものだ。何か容易に呑み込めない出来事に原因や意味を求めるとき、それを説明してくれるのは、かつては「神の意志」だった。世俗化とは、社会の近代化とともに宗教の影響力が衰退していくことをいうが、それに伴って神は世俗的事象の説明概念としては不適当となった。

 代わってその座についたのが、何か強力な人間による計画、つまり陰謀、ということである。現在も流通する、ユダヤ人、フリーメーソン、イルミナティを主役とする陰謀論は、そのような近代への移行期――フランス革命前後のヨーロッパ――で成長した。それらは近代化の過程を、宗教的・社会的秩序を崩壊させるための、邪悪な陰謀集団の計画である、と主張したのである。

 ポパーはまた、陰謀論を多くの「合理主義者」が抱く理論である、とも言う。この場合の合理主義とは、世界は理性的にできていて、理性的に解き明かせるという考えだ。これは、出来事には明確な因果関係があり、人間の理性はそれをコントロールできる、という信念でもある。しかし実際の社会は、常に意図しない結果に満ちている。私たちは目的を持って行動するが、正確に望んだ通りになることはほとんどなく、たいていは望んでいないものを手に入れてしまう。にもかかわらず、陰謀論は「誰がそれを望んだのか」と問うことで、社会における事実上のすべてを説明できると想定する点で、現実を理解する理論として誤りである、とポパーは言う。

 世界に意味はないと考えるよりは、意味があると考える方が分かりやすい。特に「なぜ、こんなことが」と思う出来事や状況に直面した時に、「意味などないが、そうなんだから仕方ない」と受け入れるのは難しい。なぜ?という疑問の答えが欲しい。「こんな出来事が起きたのは、世の中がこうなっているのは、明確な原因や意味があるのだ」と理解したい。つまり、私たちは世界を自分の認知的なコントロール下に置きたいのである。いくつかの心理学的研究でも、自分自身や環境に対するコントロール感の欠如が陰謀論的信念を増大させることが示されている。ある調査では、疎外感、無力感、敵意、不当に不利益を被っているという感情と陰謀論的信念の間には、正の相関があった。人は陰謀を信じることで世界が混沌としていると考えずに済み、なぜ自分の人生をコントロールする力がないのかを理解できるようになるのではないか、とその調査は示唆している(注2)。

 フランス革命期の陰謀論はまさに、旧来の秩序の変化を認められない人びとが、現実を陰謀の 仕業(しわざ) として解釈し、自己の価値観を正当化する営みだった。自分にとって受け入れがたい物事に対して、それがなぜそうあるのかを、自分が受け入れやすい形で合理化する。このような意味で、陰謀論は秩序の回復の試みであり、自己のコントロール感や不安を解消するものである。簡潔に救いや癒やしと言ってもいい。それは既存の世界観を脅かすような出来事の意味を理解するための、ある種の宗教的機能を果たしているのである。

注目を集めたトランプ前大統領とQアノン

Qアノンに関する動画が掲載されたサイト
Qアノンに関する動画が掲載されたサイト

 最近にわかに陰謀論が注目を集めているが、その大きな原因はトランプ前米大統領とQアノンにかかわる騒動だろう。

 そもそも陰謀論についての初期の学術的研究は、1950~60年代のアメリカにおける共産主義陰謀論の隆盛が背景にあった。さらに2001年アメリカ同時多発テロ事件(9・11テロ)や、08年大統領選挙の際のバラク・オバマの出生についての陰謀論の 蔓延(まんえん) が、近年の陰謀論研究を加速させた。

 「9・11テロの発生には米連邦政府が関与している」という陰謀論の支持者は、「真実(truth)」に「人」を表す接尾辞「er」を付けて「truther」と呼ばれる。米シンクタンクのアメリカンエンタープライズ公共政策研究所(American Enterprise Institute=AEI)の調査機関であるアメリカ生活調査センター(Survey Centeron American Life)と、同じく米シンクタンクのアメリカ進歩センター(Center for American Progress=CAP)が合同で20年9月に行った調査では、「ブッシュ政権はイラク戦争を始めるため9・11テロを故意に見逃した」への支持が17%、どちらとも言えないが32%だった(注3)。

 「オバマ元大統領は米国生まれではないので大統領になる資格がない」と主張する人びとは、同じように「誕生(birth)」に「er」を付けて「birther」と呼ばれるが、11年に出生証明書の原本コピーが公開されているにもかかわらず、同調査では15%が支持している。

また同調査では、Qアノンが主張する「ディープステート(闇の政府)がトランプ政権弱体化のため活動している」との主張への支持は29%、「新型コロナは中国政府の生物兵器である」との主張は22%となっている。

 あえて 煽情(せんじょう) 的な表現をすれば、アメリカの歴史は陰謀論と共にあった。建国直後には、高名な聖職者ジェディディア・モールスが、「フランス革命は秘密結社イルミナティによる、すべての宗教と政府の破壊を目的とした陰謀であり、アメリカもその標的となっている」と主張し、ワシントン大統領が否定的コメントを出す必要があるほどに広まった。モールスはエリート主義的な中央集権を主張する連邦主義者で、彼が「無知な大衆」とみなす州権主義者たちの反乱を恐れたのである。

アメリカ文化の主要な一部?

 南北戦争期には、北部と南部が互いの陰謀を非難し合った。北部の指導者たちは、南部の富裕な奴隷所有者たちが奴隷制度を拡大・保護するために連邦政府を非合法的に乗っ取ろうとしているという「奴隷権力(Slavocracy)」の陰謀を主張した。一方、南部も、例えば1861年ジョージア州の連邦離脱宣言は、「彼らが公言している目的は、我々の社会を破壊し、我々の財産を失うだけでなく、我々自身、妻、子供を破壊し、我々の家、祭壇、炉辺を荒廃させることにある」などと主張した。19世紀末から20世紀初めに南欧・東欧からの「新移民」が増加すると、「国家ではなくローマ教皇に忠誠を誓うカトリック教徒がアメリカを脅かす」というカトリック陰謀論が流布した。

 1950~60年代の共産主義陰謀論や9・11陰謀論は先に触れたとおりだが、連邦政府自体が陰謀論を助長あるいは主張する主体でもあった。「赤狩り」時代の下院非米活動調査委員会の活動や、イラク戦争の口実となった大量破壊兵器疑惑などはその例だろう。

 陰謀論はアメリカ文化の主要な一部である、と主張されることも少なくない。その要因は色々あるだろう。社会階層や党派性などによる分断もそのひとつかもしれない(例えば上述の調査によれば、新型コロナ中国政府生物兵器説の支持者は民主党員が10%なのに対し、共和党員は40%)。ある研究者は、植民地時代からの神の国を興し、正義と自由を広めるという宗教的使命感、民族的多様性と統合の必要性が強めている「非アメリカ的」なものへの疑心、アメリカの中心的理念である「自由と独立」を奪う中央集権への伝統的な警戒心を、陰謀論が広がる要因にあげている(注4)。

日本も無縁ではない

 しかしながら、アメリカだけが特別に陰謀論にまみれた国なのかどうかは断言はできない。アメリカは世界で最も注目を浴びる国だが、他地域の陰謀論の実情についての研究は緒についたばかりだからだ。例えばある研究者は、「バルカン半島では文化的・政治的領域に陰謀論が深く浸透している」と指摘し(注5)、別の研究者は「陰謀論的な語りが東南アジアのいたるところで見られるようになっている」と述べている(注6)。

 イギリスの調査会社YouGovが2020年夏に行った、いくつかの一般的な陰謀論を支持する割合についての21か国の比較調査では、アメリカはおおよそ中程度に位置している(注7)。この調査では、9・11テロに米連邦政府が関与したと信じる割合が最も大きかったのはトルコの55%で、アメリカ20%、日本18%である。日本はどの陰謀論でも低い割合に位置しているが、調査項目に「ウォー・ギルド・インフォメーション・プログラム」(注8)あたりが入っていれば、結果も変わっていただろう。

 アメリカには陰謀論を助長するアメリカ特有の要因があるが、他の諸地域にもその地域なりの特殊要因があることは十分考えられる。当然、日本には日本の要因があるだろう。少なくとも1930年代後半から40年代前半と、80年代後半から90年代前半の日本で流布したユダヤ陰謀論は、西洋コンプレックスのひとつの形式だった。

 戦中と戦後の陰謀論流行は、一流国であるという自負と自尊心、それに基づいた行動の結果としての国際的摩擦、 相応(ふさわ) しい待遇を得られないことへの不満、その責任を転嫁するための陰謀論的解釈といった点で、共通した土壌を抱えていた。典型的には、日本の文化・精神の優秀性あるいは独自性を誇示し、それが欧米の陰謀勢力によって脅かされている、欧米の影響を排し、それを取り戻さねばならない、といった主張である。

 ただ、近年のQアノンの日本での受容や新型コロナ関連の陰謀論は、日本独自の要因よりも世界的潮流の影響の方が大きいと思われる。2010年代から世界的に見られるようになったグローバリズムやリベラル的な価値観に対する揺り戻し(ネオナショナリズムとも呼ばれる)、保守層に強い求心力があった安倍政権とトランプ政権の親密な関係、安倍氏の退陣に伴い、彼への期待感がトランプ氏に重ね合わされたこと、また経済的・政治的な中国脅威論などが、反グローバリズム・反共産主義的なQアノンの主張を受容する要因の少なくとも一部にはなっていたのだろう。

 しかし同時に、従来はリベラルと親和的と見なされてきたニューエイジなどのスピリチュアル界隈からも、Qアノンの支持者が多く見られた。このような陰謀論とスピリチュアリティの合流は(この結合が新しいものなのかという点については疑問はあるが)「 陰謀論的(コン) スピリチュアリティ(Conspirituality)」として近年、注目を浴びている。

新型コロナウイルスのワクチン
新型コロナウイルスのワクチン

 新型コロナ関連の陰謀論も、「人類の奴隷的一括管理を 目論(もくろ) む少数エリートが新型コロナで人口を適正な数まで削減している」「ワクチンによってマイクロチップを埋め込んでいる」といった典型的な「新世界秩序」陰謀論から、代替医療方面からのワクチン有害論、「ワクチンを打つとアセンション(地球の次元上昇)に取り残される」などといったスピリチュアル界隈のものまでを含む、複合的なものだ。新型コロナ流行に伴う社会の不安感や先行きの見えなさに対し、陰謀論によって(たとえ悲観的なものでも)何らかの理屈をつけることで、認知的なコントロールを得ることが求められているのではないだろうか。

陰謀論に陥らないために

 最初に述べたように、陰謀論は世界の「分からなさ」を簡単に理解するための手段のひとつである。その意味では、人びとの陰謀論に対する需要は今後増加こそすれ、衰えることはないだろう。グローバル化が進行し、技術が高度化し、社会のシステムが複雑になればなるほど、世の中がどう動いているのか人びとには捉えにくくなり、自分の専門領域外のことは何も分からなくなる。その過程が巻き戻ることはないだろう。

 そうであるなら、常に身近にあり続けるだろう陰謀論に、どう 対峙(たいじ) すべきか、ということが問題となる。自分が陰謀論に () まらないために、また拡散源にならないためにはどうすべきなのか。何よりも、自分を過信しないことが重要だろうと思う。

 陰謀論を信じる人々はしばしば、「マスメディア等の情報を鵜呑みにしてはいけない」「自分の頭で考えることが大事」「自分で調べて真実に 辿(たど) り着いた」といった趣旨の主張をする。しかし、個人が処理できる情報量はたかが知れているし、判断能力にも限界がある。ある事象について、「自分の頭で考える」のにどれだけの知識や材料が必要なのかすら、見積もることは難しい。

 9・11テロにおける世界貿易センタービルの崩壊過程について本当に「自分の頭で考える」ためには、一編のビデオ映像ではなく、土木工学・建築学の専門知識が最低限必要なはずだが、陰謀論の主張はしばしば、検証すべき仮定あるいは疑いを、一足飛びに既定の事実と確信してしまうのである。

見たくない情報に目を向ける努力を

 一般的なマスメディアや公式発表に疑念を持つのは良いとしても、代わりに動画サイトやSNSで流れる情報を信じるのであれば、それは依存先が変わっただけだ。前者に対して 恣意(しい) 的な偏向や 捏造(ねつぞう)隠蔽(いんぺい) などを疑い非難する人々は、後者に対して同じだけの基準を求めているだろうか。SNSなどで発信される情報は、決して無色透明な一次情報ではない。たとえ本人にその意図がなくとも、しばしば一般マスメディア以上に、発信者のフィルターによって加工されていることに注意すべきだ。

 このことは、自分が発信者の立場になった場合も同様だ。「メディア」というとマスメディアばかり思い浮かぶが、情報の媒介という意味では、何かを発信した時点で自分自身もメディアである。情報発信者として、自分がマスメディアに求めるのと同様とまではいかずとも、事実検証や発信した結果について可能な範囲で責任を負うべきだろう。

 さらに言えば、インターネット・SNSの発展は、自らが望む情報を集めること、同じ考えの人々とつながることを、格段に容易にした。しかしそれは、不都合な情報から目を背け、自分の価値観を維持・強化できる言語空間に引きこもりかねないことを意味する。自ら意識して、「見たくない」情報に目を向ける努力が必要になるだろう。

 自分の判断力を過信しないこと、意識的に自分の価値観と異なる意見や情報に触れること、いつでも後戻りする余地を残すこと--個人レベルで気を付けることができるのは、このあたりだろう。何より、何者かが陰謀を企んでいると主張することは、その何者かを犯罪者だと糾弾するということである。強い主張には、強い根拠と責任が求められるはずだ。

真正面からの否定は逆効果

 身近な人が陰謀論を信じてしまった場合はどうすべきだろうか。現在、家族や親しい人々との関係に悩んでいる方々に対して、安易な解決策を提示する覚悟も資格も私にはない。それでも何かしらの役に立つかもしれないのであれば、いくつか私見を述べたいと思う。

 身も (ふた) もない話ではあるが、他人の考えや人生に責任を取る必要はない。政治信条が異なっていても友人ではいられるように、対立する話題には触れず人間関係を維持するという選択肢も、もちろんある。逆に言えば、他人の信念に真っ向から向かい合うのには相応の覚悟がいる。そこまでする必要があるか、ということをまずは考えても良いだろう。

 すでに多く指摘されていることだが、陰謀論的信念に対する真正面からの否定は逆効果になることが多い。陰謀論において「真実は隠されている」のだから、否定されることでかえって信念を強固にする危険性もある。少なくとも、当人が陰謀論を信じるに至った経緯や動機を否定すべきではないだろう。それを営利的・政治的手段として用いる一部の人々を除けば、陰謀論の支持者の動機は悪意によるものではない。反ワクチン陰謀論者は、それが人々に有害だと信じるから止めようとしているのだ。彼らの考えを正面から否定する、あるいは 馬鹿(ばか) にすることは、当人にとっては善意を踏みにじられ、あるいは深刻な不安を顧みてもらえない、ということでもある。困難な話ではあるが、彼らの動機は受け止めたうえで対話を試みる必要がある。

 どのような信念でも、それを維持し続けるためのモチベーションや環境がなければ続かない。したがって、信念を支えるフィードバック構造に閉じ込めさせず、異なる情報に触れる環境づくりができれば有効だろう。それは、陰謀論とは無関係な日常や趣味の活動でもかまわない。当人の意識のなかで陰謀論の占める比重が軽くなれば、最低限のコミュニケーションは可能になるだろう。また、不本意に思う人もいるだろうが、一方向に凝り固まった信念をどう解きほぐすかという点では、陰謀論の問題はいわゆる「カルト」やマルチ商法等の問題と遠く隔たってはいない。それらの問題を扱う窓口に話を聞いてみる、というのも一つの手ではないかと思う。

安易なレッテル貼りは禁物

 最後に一点だけ注意したいことがある。それは「陰謀論」という用語が決して価値中立的なものではなく、強い否定的レッテルだということだ。他者の主張を陰謀論だと名指しすることは、その主張が聞くに値しないものだと切り捨てることを意味する。それは対話の否定である。自分が陰謀論に嵌まらないよう注意すると同時に、自分とは相 () れない主張に対し、安易に陰謀論というレッテルを貼ってしまわないよう、慎重になることも必要ではないだろうか。


(注1)Popper, K. (2002) CONJECTURES AND REFUTATIONS The Growth of Scientific Knowledge: Routledge
(注2)Abalakina‐Paap, M., Craig, T., Gregory, W L. (1999) “Beliefs in conspiracies”, Political Psychology 20 (3), 637-647
(注3)Conspiracy theories, misinformation, COVID-19, and the 2020 election https://www.aei.org/research-products/report/conspiracy-theories-misinformation-covid-19-and-the-2020-election/
(注4)Goldberg, R A. (2010) “Enemies Within: The Conspiracy Culture of Modern America” O’Sullivan Memorial Lecture, University of Utah
(注5)Blanusa, N. (2020) “CONSPIRACY THEORIES IN AND ABOUT THE BALKANS”, Routledge Handbook of Conspiracy Theories, 596-609
(注6)Swami V., Zahari, H. S., and Barron, D. (2020) “CONSPIRACY THEORIES IN SOUTHEAST ASIA”, Routledge Handbook of Conspiracy Theories, 638-647
(注7)Where do people believe in conspiracy theories? https://yougov.co.uk/topics/international/articles-reports/2021/01/18/global-where-believe-conspiracy-theories-true
(注8)連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)が日本人に戦争についての罪悪感を植えつけ、伝統的な価値観を自己否定させ、その洗脳の影響が現在も続いている、とする主張。


プロフィル
辻 隆太朗氏( つじ・りゅうたろう
 1978年京都府生まれ。北海道大学文学部卒、同大学大学院文学研究科宗教学研究室博士後期課程単位取得退学。著書に『世界の陰謀論を読み解く』、共著に『情報時代のオウム真理教』など。

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使い方
2489807 0 文化 2021/11/02 14:00:00 2021/11/02 16:24:03 2021/11/02 16:24:03 Qアノンに関する動画が掲載されたサイト https://www.yomiuri.co.jp/media/2021/11/20211101-OYT8I50095-T.jpg?type=thumbnail

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