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モーリシャス座礁は「安全意識不足」、携帯圏内入るため航路変更…商船三井が謝罪

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 商船三井は18日、今年7月にインド洋の島国モーリシャス沖で同社運航の大型貨物船「わかしお」が座礁し、燃料の重油1000トン超が流出した事故の調査結果を公表した。携帯電話を使えるように船を電波圏内となる岸辺に近づけたことが事故原因と認め、「安全意識が不足していた」と謝罪した。

 わかしおは長鋪汽船(岡山県)の所有で、商船三井がチャーターして中国からブラジルに向かう途中だった。商船三井によると、船は事故の2日前に携帯電話の圏内に入るために予定の航路を変更し、事故当日はさらに岸に近付いていた。

 船はカーナビのような役割を果たす「電子海図」を備えていたが、広範囲の位置把握しかできず、船員は岸までの距離や水深を正確に把握していなかった。このため、岸まで0・9カイリ(約1・7キロ・メートル)、水深10メートルの水域を航行していたにもかかわらず、船員は座礁直前になっても岸までの距離は2カイリ(約3・7キロ・メートル)程度、水深200メートル以上と誤認していた。さらに距離をレーダーで測定したり、目視したりといった確認も怠っていたという。

 今回のような燃料油による汚染の場合、法的責任は船主の長鋪汽船が負い、商船三井には及ばないのが原則だ。ただ、同社は自社で運航する船の半数がチャーター船であることを踏まえ、5億円を投じて再発防止策を実施することにした。

 具体的には、船員を対象にした安全教育のほか、船内の様子を陸上から確認できるように監視カメラを設置。航行中に連絡を取り合えるように通信設備も整備する。オンラインで記者会見した商船三井の橋本剛・次期社長は、「船員の訓練や安全管理で踏み込みが足りなかった。再発防止策を徹底したい」と述べた。

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1711893 0 経済 2020/12/18 22:39:00 2020/12/18 23:06:54 2020/12/18 23:06:54

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