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トヨタにホンダ、EV新車種を続々投入…割高価格・充電拠点が課題

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 国内で電気自動車(EV)の新車種が続々と投入されている。これまで主役だった欧米メーカーに加え、トヨタ自動車やホンダなどが参入し、ラインアップは19車種とこの2年で倍増している。ガソリン車に比べて100万円単位で割高となる価格や、充電拠点の拡大が普及への課題となる。

欧州勢中心

 トヨタ自動車は昨年10月、高級車ブランド「レクサス」のEV「UX300e」の販売予約を開始した。同社はSUBARU(スバル)とはEVタイプのスポーツ用多目的車(SUV)の共同開発も進めている。日本勢ではリーフを先駆けて投入した日産自動車は、今年中に「世界戦略車」と位置づけるSUV「アリア」を発売する。

 日本自動車販売協会連合会などによると、国内で販売される乗用車のEVは2019年3月の6社・7車種から、今年4月は12社・19車種と倍増。8社・15車種は、環境規制が厳しい欧州メーカーを中心とするいわゆる「外車」が占める。

電池性能向上 車種によっては1回の充電で走れる距離が400キロ・メートルと、10年前の2倍に延びる一方、急速充電時間は30分まで短縮し、性能も大きく向上している。

 ただ、20年に国内で販売された新車(乗用車)約381万台のうち、半分超をガソリン車が占め、ハイブリッド車(HV)は約135万台(35%)、EVはわずか約1・5万台(0・4%)。調査会社マークラインズによると、ドイツの6・7%、中国(商用車含む)の4・4%より大幅に少ない。日本は、ともに高い燃費性能を持つHVや軽自動車が早くから普及し、EVは環境意識が特に高いユーザーの「ニッチ」な市場にとどまるのが実情だ。

 

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2054028 0 経済 2021/05/15 15:00:00 2021/05/15 15:00:00 2021/05/15 15:00:00 https://www.yomiuri.co.jp/media/2021/05/20210515-OYT1I50070-T.jpg?type=thumbnail

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