【独自】地熱発電にCO2活用、地下水不要で適地多い利点…大成建設が事業化目指す

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 大成建設は、二酸化炭素(CO2)と地熱を活用した国内初の発電事業に乗り出す。CO2を地下深くに注入し、地熱で温めて地上に噴出させ、タービンを回す方式を目指す。2036年以降の事業開始を見据え、技術開発を進める。すでに実証実験が行われているCO2の地中埋設技術「CCS」を応用し、脱炭素化への貢献を図る。

 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が募集していた新たな地熱発電技術の開発事業として7月に採択された。電力・非鉄金属各社などが出資する地熱技術開発(東京)と共同で5年間、技術開発や適地の選定などを行う。

 火力発電所や工場などから排出されたCO2を回収し、山間部などで地熱が蓄えられている深さ2~3キロ・メートルの地盤に注入する。高温・高圧になったCO2を地中から噴き出させ、発電する仕組みだ。噴出後のCO2は冷却し、再び発電に使う。

 これまでの地熱発電は、地下水の蒸気でタービンを回す方式が一般的で、蒸気の発生源となる地下水脈を探す必要があった。適地を見つけるのが難しく、発見しても近くの温泉が枯渇する恐れが指摘されていた。

 CO2方式だと、こうした制約がなく開発できる利点がある。ただ、実現に向けては、火力発電所などからのCO2の輸送方法や、CO2が漏れ出ない地盤の選定などが課題になるという。

 資源エネルギー庁によると、日本には原子力発電所23基分にあたる2347万キロ・ワット分の地熱資源があり、世界3位の規模だ。実際に地熱発電に利用されているのは世界8位の53万キロ・ワット分にとどまり、有効活用が期待されている。

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