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２０２１年に東京証券取引所で上場廃止になった企業は８６社に上り、０７年以降の１５年間で最も多かったことが東京商工リサーチの調べで分かった。９割以上が企業再編に伴うものだった。コロナ禍で事業環境が激変する中、再編が活発になっていることを反映しているとみられる。
リーマン・ショック時の０８年の７９件を上回った。０８年は不動産業を中心に３３社が倒産したことが大きかったが、２１年は上場企業の倒産はなかった。倒産がないのは１６年以来５年ぶりで、政府による企業の資金繰り対策や給付金などのコロナ禍対策が奏功した。
上場廃止の理由は、企業の合併・買収（Ｍ＆Ａ）や、グループ内再編による完全子会社化など、企業再編に伴う事例が９割以上に上った。経営不振により債務超過の改善が見通せないなど、上場廃止基準に抵触したケースは２社にとどまった。
２１年は著名企業同士のＭ＆Ａに伴う上場廃止が目立った。ホームセンターの島忠が家具製造販売大手のニトリホールディングス（ＨＤ）から、東京ドームが三井不動産から、大塚家具がヤマダＨＤから、それぞれ買収されて完全子会社となった。
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