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総務省が２１日発表した２０２１年１２月の消費者物価指数（２０２０年＝１００）は、値動きの大きい生鮮食品を除く総合で１００・０と、前年同月に比べて０・５％上昇した。プラスは４か月連続。電気代などのエネルギー関連や食料品の価格が高止まりしている影響が出た。
上昇率は２１年１１月から横ばいだった。
品目別では、エネルギーが前年同月に比べ１６・４％伸び、０８年８月（１７・０％）以来、１３年４か月ぶりの上昇幅となった。特に、資源価格の影響を数か月遅れで受ける電気代が１３・４％と、約４１年ぶりの大幅な伸びを見せた。ガソリンは２２・４％、灯油は３６・０％上昇した。
生鮮食品を除く食料は１・１％と、前月と同じ上昇幅だった。世界的な需要過熱と円安の影響などで輸入品の牛肉が１１・１％値上がりした。レトルトの調理カレー（１３・２％）、せんべい（６・７％）なども上昇した。原材料価格の高騰が影響したとみられる。
同日発表された２１年の年間平均の消費者物価指数は、生鮮食品を除く総合で９９・８と、前年から０・２％下落した。下落は２年連続。携帯電話通信料が、２１年春以降に割安な料金プランが相次いで導入された影響で前年比で３３・３％下落したことが影響した。
