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総務省の２０２１年の家計調査が８日発表され、ギョーザの１世帯（２人以上）当たりの年間購入額で宮崎市が４１８４円となり、初めて全国１位に輝いた。「ギョーザのまち」として知られ、長年トップを争ってきた浜松市（３７２８円）と宇都宮市（３１２９円）は２、３位で、宮崎市は両市を上回った。
都道府県庁所在地や政令市で行われる家計調査は、生ギョーザと焼きギョーザの持ち帰りが対象で、外食や冷凍品は含まない。
宮崎県は材料となるキャベツやニラの生産量が多く、養豚も盛んだ。宮崎市は１５年以降、年間順位で３位を最高に毎年１０位以内に入ってきた。２０年には市内の飲食店主らが「宮崎市ぎょうざ協議会」を設立し、数字の形がギョーザに似ているとして毎月３日を「
この日は市役所で報告会が開かれ、同協議会のメンバーらが出席。全国１位が報告されると拍手が湧き起こり、あいさつに立った渡辺愛香会長（４０）は「官民一体となって宮崎市の盛り上がりに貢献できた」と喜びを語った。
