オンキヨーが自己破産、負債総額31億円…社長「これ以上の事業継続は困難」

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 経営再建中のオンキヨーホームエンターテイメント(大阪府東大阪市)は13日、大阪地裁に自己破産を申請し、同日付で破産手続きの開始決定を受けたと発表した。負債総額は約31億円。かつては高級音響機器を手がけ、オーディオブームを支えたが、スマートフォンの普及による市場の変化に対応しきれなかった。

 オンキヨーは1946年、松下電器産業(現パナソニックホールディングス)の技術者らが独立して創業した。音質にこだわったスピーカーやミニコンポを市場に送り出し、日本を代表するブランドに成長。海外でも高い知名度を誇った。

 2000年代に入るとスマホで音楽や動画を楽しむ人が増え、業績が悪化した。21年3月期には2期連続の債務超過に陥り、同年8月、上場廃止となった。

 祖業の家庭用AV(音響・映像)機器事業をシャープと米音響機器大手ヴォックスに売却し、再建を進めていたが、今年3月には主要子会社2社も自己破産を申請した。実質的な事業はなくなり、資金繰りが悪化していた。

 林亨社長は「資金繰りに窮し、これ以上の事業継続は困難と判断した。多大なご迷惑をおかけし、深くおわび申し上げる」とのコメントを出した。

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