五輪まで1年 本番を想定して万全の準備を

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 2020年東京五輪の開会式まで、24日であと1年となった。

 過去最多の33競技が42会場で行われる空前のスポーツ大会は、いよいよ本番を想定して準備する段階に入った。大会の成功に向け、必要な対策を進めることが大切だ。

 先月から、競技の運営の在り方をチェックするテスト大会が始まった。近代五種やサーフィンが実施され、ゴルフやトライアスロンなどの大会が続く。

 運営スタッフの配置は適切か。競技設備に不具合はないか。問題点を洗い出し、本番の運営に生かさなければならない。

 中でも暑さ対策は重要だ。大会組織委員会は、炎天下で観戦する観客のために、大型冷風機や休憩所の設置を想定している。水分補給のため、観客がペットボトルを会場に持ち込むのを容認するかどうかも検討中だ。

 各会場の実情に合わせた柔軟な対策が求められよう。

 大会の円滑な運営には、選手や関係者のスムーズな移動も不可欠だ。そのためには都内の道路の渋滞緩和は大きな課題となる。

 東京都や組織委などは24日と26日に、首都高速道路の入り口を一部閉鎖するなどの社会実験を行う。都心に流入する車両を減らすことで、交通量を調整できるかどうかを調べる試みだ。

 一般の利用者にどこまで不便をかけるのが許容されるか、見極める必要がある。

 大会期間中は国内外から約1000万人が訪れると見込まれ、朝夕の通勤客と合わせて、鉄道が混雑する。企業も時差出勤や在宅勤務で協力してもらいたい。

 大会を成功に導く鍵となるのが、テロ防止対策である。車両突入テロやドローンを使った妨害行為などが懸念される。

 世界的なイベントはサイバー攻撃の標的となりやすい。平昌冬季五輪ではサイバー攻撃によるシステム障害が起きた。電力などの重要インフラのコンピューターシステムに、取引先企業を経由して攻撃が仕掛けられる恐れがある。

 関係省庁は、民間企業とも連携しつつ、あらゆるリスクを想定して対策を講じるべきだ。

 各競技では今後、代表選手の選考が本格化する。水泳では飛び込みで日本代表選手が内定した。

 日本オリンピック委員会(JOC)会長に先月末、柔道の山下泰裕氏が就任した。公正な代表選考が行われるよう、各競技団体を指導するとともに、選手が力を発揮できる環境を整えてほしい。

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705117 0 社説 2019/07/24 05:00:00 2019/07/24 05:00:00

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