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オンライン診療 医師との信頼築き活用したい

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 外出が難しい人や時間に制約がある人が、診察を受けやすくなるメリットは大きい。医師と患者が信頼関係を築き、活用を広げていきたい。

 政府は、新型コロナウイルス対策で特例的に認めてきた初診からのオンライン診療を、来年度から恒久化することを決めた。規制を緩和し、利便性を高めるのは時宜にかなっている。

 患者はパソコンやスマートフォンの画面越しに、医師の診療や薬の処方を受けられる。通院の負担が減り、待合室などでの感染リスクも低減される利点がある。

 以前は、一定期間の対面診療を受けた患者らに限定されていた。感染拡大を受け、政府は昨春、緊急措置として条件を緩和した。

 恒久的な制度とするため、厚生労働省は新たな指針を策定する方針だ。初診から認めるのは、原則として受診歴のあるかかりつけ医とする。それ以外でも、健康診断結果などで患者の状態を把握できる場合は認める方向だという。

 初めての患者を画像だけで診断できるのかという懸念は残る。なりすましを防ぐ意味でも、かかりつけ医を原則とするのは妥当だ。利便性と不正防止に配慮し、具体的な基準を作成してほしい。

 かかりつけ医がいないという人も多かろう。情報機器に不慣れな高齢者も少なくない。できるだけ多くの人が利用できるよう、使いやすい制度にしてもらいたい。

 生活習慣病や難病などで症状が落ち着いているときは、オンライン診療に向いていると言える。小児ぜんそくなど定期的な診察が必要な病気では、治療と通学を両立させやすくなると期待される。

 一方、不向きな病気もある。鼻やのどの奥は見えず、改めて検査が必要になる場合があろう。日本医学会連合は、オンライン診療には適さない症状として、吐血やめまい、強い胸の痛みなどを挙げ、注意を促している。

 患者も、こうした限界を理解しておくことが大切だ。すぐ処置を受けられるように、近くの医療機関を選び、医師と信頼関係を築くことが望ましい。

 現在、オンラインで対応できる医療機関数は伸び悩んでいる。医療機関に支払われる診療報酬が、対面診療より低いのが一因という。普及に向けて、厚労省は引き上げを検討すべきではないか。

 身に付けることで血圧や血糖値を常に測定できる端末が開発されるなど、技術革新はめざましい。新技術をうまく取り入れ、健康づくりに役立てることが重要だ。

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2175671 0 社説 2021/07/03 05:00:00 2021/07/03 05:00:00

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