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読売新聞社が5~7日に実施した全国世論調査で、今年夏の東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「観客を入れて開催する」8%と「観客を入れずに開催する」28%を合わせ、計36%が開催に前向きな考えを示した。「再び延期する」は33%、「中止する」は28%だった。
新型コロナウイルスの感染状況が、夏ごろにどうなっていると思うかを尋ねると、「変わらない」56%、「改善している」37%、「悪化している」3%の順だった。
国民への新型コロナのワクチン接種が進むことで、感染の収束につながると「思う」人は70%に上り、「思わない」の20%を大きく上回った。