政治家は小粒になった?

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 平成の初めに行われた政治改革の結果、政治家が「小粒」になった―。こんな嘆き声を聞くことが多くなってきた。「小粒化」を厳密に定義するのは難しい。だが、首相や重要閣僚をも威圧できる大物のベテラン政治家が少なくなったほか、大量に当選する新人議員が大した活躍もしないまま、あっという間に永田町を去って行く姿を目にすると、小粒化が進んだのは確かだと実感させられる。政治改革がもたらした功罪は、ポスト平成期の検討課題と言える。本稿は、平成時代の改革の経緯と影響を振り返るとともに、政治家の小粒化現象を客観的なデータの中に見いだす試みを行った。

「小粒化」の指摘

 政治家の「小粒化」に関する指摘は、枚挙にいとまがない。メディアでは繰り返し政治家が小粒になったと批判され(注1)、国会議員の側も半ば自虐的に「昔の政治家は偉かったけど、今は小粒になってしまった」などと憂えることが、日常茶飯事となっている。

 「小粒化」を考えるため、逆に「スケールの大きな政治家」をまず見てみたい。必ず名前が挙がるのは、田中角栄元首相である。村上正邦・元自民党参院議員会長の著書に、こんな一節がある(注2)。

 田中角さんは、裸一貫で総理にまで昇りつめた人で、失敗すればまた裸に戻ればいいと考えていた。私もその点ではまったく同じだけどね。しかし、いまの政治家は、そういった覚悟も信念もない、小粒な政治家ばかりになってしまった。

 筆者の直接知る政治家では、平成の前半期もなお大物のオーラを全身から漂わせた人物として、自民党税制調査会に会長や最高顧問として君臨し、毎年度の税制改正にきわめて強い影響力を発揮し続けた山中貞則・元通産相が挙げられる。

 山中氏には2000年代初頭、時の首相・小泉純一郎氏さえ個人事務所に出向いて税制改正への協力を求め、頭を下げた。当時、山中氏が杖をついて国会の廊下を歩いて来ると、周囲を埋め尽くした官僚や記者が一斉に脇に寄り、氏の前に道が開いたのを記憶している。本当に「風圧」があるかのようだった。党総務会などでも、山中氏が発言すると不規則発言は止まり、全員が耳を澄ませた。

 大物政治家が減り、「小粒」の政治家ばかりが増える原因はどこにあるのか? 先に紹介した村上氏による著書の記述は、次のように続く。

 政治家が小粒になったのは、選挙や政治のシステムにも原因があるんだ。細川政権時代の小沢改革で導入された小選挙区制と政党助成金の制度のせいで、政治家は政党が数合わせをするための単なるコマに成り果てた。いつのまにか党幹部の決めた方針は絶対になって、賛成票を投じるだけのただの頭数になってしまった。議員になることが目的だから。これは日本の政治にとって極めて深刻な問題だと私は考えている。

 村上氏は「政治家が小粒になった」と断じたうえで、原因を衆院の選挙制度改革と政治資金の規制強化に求めている。自民党のある大ベテラン議員からも最近、筆者は同様の分析を聞いた。「今の若手は、知識は豊富でも、人間力に欠ける政治家ばかりになってしまった。衆院選の選挙区が中選挙区から小選挙区に変わったことで、政治家が『庶民に選ばれるもの』から、『党幹部に選ばれるもの』になり下がってしまったからだ」。「小粒化」を批判し、その原因は政治改革だとする認識は永田町ではかなり一般的なものとなっている。

平成の政治改革

 平成の政治改革は、平成初期に本格的な議論が始まり、1994(平成6)年3月に成立した政治改革関連法で、衆院選への小選挙区比例代表並立制導入として結実した。

 それまでの中選挙区制(正確には「大選挙区単記式」)は、世界的にもユニークなシステムだった。選挙区の数は約130で、有権者は1票しか投じることができないにもかかわらず、1選挙区から原則3~5人が当選した。政権をとろうとする党は、一つの選挙区に複数の候補を擁立せざるを得なかった。その結果、主張する政策がほとんど変わらない同一政党の候補同士が票を奪い合い、政策本位の競争ではなく、個人による地元へのサービス競争、いかに選挙区へカネをばらまくかの競争に陥りがちであった。野党第1党である社会党が「万年野党」化し、政権交代が起こりにくいことも問題視された。自民党が豊富な資金力で数多くの候補者を擁立して過半数の確保を図ったのに対し、社会党は選挙区内での共倒れをなくすために候補者数を絞り込み、野党の座に甘んじるという構図に陥っていたのだ。

 中選挙区制度の弊害への批判が頂点に達したと見られたのが、リクルート事件や東京佐川急便事件といった政治の中枢を巻き込む汚職事件であった。自民党の一党支配の下で進んだ「政官業」癒着の帰結とも言える大型政治スキャンダルを前にして、政治改革の必要性が与野党を問わずに声高に叫ばれた。そこで政党本位の選挙が期待でき、政治に対する民意の変化を敏感に反映して、政権交代を可能にする選挙制度として、小選挙区制の導入が進められていく。

 竹下内閣以降、自民党の政治改革委員会、首相の私的諮問機関である政治改革有識者会議、政府の選挙制度審議会の「3本柱」で、選挙制度改革を含む政治改革の議論が始まった。政治改革委員会の後藤田正晴委員長が熱心な小選挙区制論者で、小選挙区制度の導入は「政治改革のシンボル」となっていった。

 世論も選挙制度改革を求めた。海部内閣における第8次選挙制度審議会で、小選挙区比例代表並立制を柱とする選挙制度改革案が答申されたことを受け、読売新聞が1990年5月に行った全国世論調査では、49%が改革案を「評価できる」と回答。中選挙区制度の弊害を認める人は58%に達し、小選挙区制度導入への世論の期待は大きかった。読売新聞を含むメディアも「政策本位、政党中心の選挙に改めるためには、また、それを通じて政権交代可能な政治システムを作るには、もう、選挙制度を根本的に改めるしかない」(注3)、「現行制度の弊害はその極に来ている。(中略)答申が提案した小選挙区比例代表並立制を有力なたたき台として国民的合意を求めて議論すべきだ」(注4)などと訴え、政府が進める選挙制度改革を後押しした。

小粒化の弊害とは

 政治改革のシンボルとなった1994年の選挙制度改革から、間もなく四半世紀が経過しようとする今、その負の側面は、見過ごせないレベルに達している。

 最も大きな問題は、政治家の質の低下だろう。2012年衆院選で初当選した自民党の若手議員は不祥事が15~17年頃に相次ぎ、当時、「魔の2回生」と呼ばれたことは記憶に新しい。

 「育児休業」取得を宣言しながら女性問題が報じられた宮崎謙介氏(後に辞職)をはじめ、「(がん患者は)働かなくていい」などの問題発言を繰り返した大西英男氏、被災地の視察でおんぶしてもらったことが批判された務台俊介氏、妻子ある同僚議員と路上でキスしている写真が報じられた中川郁子氏(後に落選)、秘書への暴言・暴行問題で離党した豊田真由子氏(同)、女性問題で自民党を離党した中川俊直氏(後に出馬断念)―など、12年初当選組の不祥事は数えるときりがない。

 他にも懸念される点がある。例えば、平成の政治改革を推進しようとして、時に党執行部やベテランを突き上げたような若手議員の姿が国会であまり見られなくなっていることだ。昨年9月の自民党総裁選では、安倍首相の得票数の内訳は、議員票で有効票の82%に当たる329票だったのに対し、党員票は55%の224票にとどまった。「一強」と称される首相の方針に従順な議員が増え、党員は冷めた目で見ている図式だ。永田町と市井の感覚のギャップが拡大していると言えるのではないか。

 個々の政治家がモノ申さず、内閣の国会に対する地位が相対的に高くなれば、首相がリーダーシップを発揮しやすくなる面もあるだろう。こうした「政策決定の内閣への一元化」は、否定すべきではあるまい。橋本内閣による行政改革から小泉内閣における国家戦略本部をはじめ、民主党政権も目指してきた意思決定のあり方だ。昭和の政治では族議員が跋扈(ばっこ)し、「党高政低」の弊害が指摘された。これを受けた平成の政治改革や橋本行革は、一貫して「官邸主導」「政高党低」の政治体制を志向してきた。

 ただ、モノを言わない、言えないような議員の大量当選には、やはり大いに問題がある。野党は、自民党の若手議員の質が低下してトップダウンの政治手法が横行している現状について、「政治家のイメージを悪くしている」「官僚による政権への忖度(そんたく)が横行している」と批判している。官僚出身のある政府高官OBも、「最近の政治家は政局に汲々(きゅうきゅう)とするばかりで小粒になってしまい、官僚は政治家に対する尊敬の念を失っている」と語る。政権を批判する野党のみならず官僚にとっても、政治家の小粒化は目に余るということだろう。若手がだらしないから首相官邸が強く見えるのか、官邸が強すぎて若手が育たないのか。いずれにせよ、能力とやる気のある若手が頭角をあらわし、スケールの大きな政治家に成長していくプロセスが失われることは日本の政治にとってゆゆしき事態だ。

3点から「小粒化」を分析

 様々な問題を招いているとされる政治家の「小粒化」の実態を解明するのは簡単ではない。だが、選挙結果や世論調査データの推移を調べることで、ある程度定量的に分析できるのでないか。本稿では、(1)ベテラン政治家(2)新人政治家(3)世論の政党支持動向―の3点の変化から、分析の手がかりを探ることにした。

減少した大ベテラン

 まず、ベテランについては、どんな変化が見られるだろうか。

 現在の選挙制度で行われた8回の衆院選(1996年10月~2017年10月)と、それ以前の8回の衆院選(1972年12月~93年7月)について、当選回数10回以上の衆院議員の消長をたどった。

 その結果、平成期の選挙制度改革を通じて、2桁の当選回数を誇る大ベテランの数が急減したことが明らかとなった。

 たとえば、田中内閣で行われた1972年の衆院選、続く三木内閣下の76年に行われた衆院選では、いずれも60人以上の「2桁当選者」が誕生している。その中には、衆院議長や自民党副総裁を務め、自民党船田派を率いた船田中氏ら、戦前から代議士を務めた実力者もいる。大平内閣の下で行われた79年衆院選では、2桁当選者の数は一時60人を割ったものの、内閣不信任決議の可決に伴ういわゆる「ハプニング解散」を受けた8か月後の80年衆院選で、再び60人台を回復している。その後、人数はやや減ったものの、ほぼ40人以上の2桁当選者がいる状態が続いた。

 大きな転機を迎えるのは、小選挙区比例代表並立制で2度目の実施となった、森内閣の下で行われた2000年衆院選以降である。

 続く小泉内閣の03年衆院選で2桁当選者は、一気に20人台に減少する。小泉首相は、組閣の際に派閥からの推薦を一切受け付けないことで、大物議員の派閥内での求心力を低下させた。また、05年のいわゆる郵政解散では、郵政民営化法案に反対した議員は、ベテランの実力者といえども公認しなかった。大物政治家は、受難の時代を迎えたのだ。

 最近の状況はどうか。安倍政権の安定とともに、当選回数を積み重ねる自民党議員が増えてきてはいるものの、2桁当選者はなお20人台にとどまる。個性と力量のある党人派の大物政治家として今思い浮かぶのは、二階俊博・自民党幹事長(当選12回)、大島理森・衆院議長(同)など一握りにすぎない。

 実は、政権を担う首相の当選回数も少なくなっている。

 田中内閣以降は、首相の当選回数は「10回以上」となることが当然視された。三木武夫、中曽根康弘両元首相は、当選14回でようやく首相の座を射止めた。慣例を破ったのは、1993年の「政治改革解散」で衆院選に初当選し、当選回数わずか1回(ただし、参院議員と熊本県知事は経験)で首相の座についた細川護煕氏で、その後、当選回数1桁の首相が珍しくなくなる。

 首相はかつて、「党三役と重要閣僚を経験していることが就任の条件」と言われたものだったが、いずれをも経験しないまま首相となる例も生じている。当選回数と政治キャリアを物差しとすれば「首相も小粒化した」と言えるかもしれない。

増える1回生議員

 では、小粒化の“主役”たる若手はどうだろうか。

 当選回数1回の衆院議員が全議席に占める割合の変化を見てみよう。

 1972年以来、16回行われた衆院選を見ると、新人議員の比率が最も低かったのは80年の6・85%だ。これは先述の「ハプニング解散」による選挙であり、8か月前の衆院選で当選した議員のかなり多くが、そのまま当選した。新人の比率が最低だったと言っても、例外的な事情があると言える。

 逆に新人議員の比率が最も高かったのが、2012年の38・33%である。これは、民主党政権が崩壊して第2次安倍政権の発足につながる衆院選で、自民党から大量の新人が当選を果たした。彼らこそが後に「魔の……」と呼ばれる存在で、さらに自民党の大勝が2回続いたことで、その多くが14年に2回生、17年に3回生へ「進級」した。彼らの選挙区に別の新人が割り込む余地はほとんどなく、14年と17年も新人比率は低めとなっている。

 新人が少ない特殊事情のある1980年、2014年、17年の衆院選を除くと、政治改革前の計7回の衆院選における新人の議席率は19・9%にとどまり、改革後計6回の新人比率は26・4%と高まっている。つまり、中選挙区時代の衆院には、新人は5人に1人程度しか存在しなかったのに対し、小選挙区比例代表並立制となってからは、おおむね4人に1人以上が新人となっていることが分かる。

 転機となった当時の政治情勢を振り返ると、先述の2005年の郵政解散で、自民党が郵政民営化に反対したベテランに代えて多くの新人を擁立し、当選させたことが思い起こされる。その後、09年の政権交代選挙で民主党が、さらに12年の自民党の政権復帰で自民党が、それぞれ交互に大量に新人を当選させたことが、新人比率のアップに大きく寄与した。この間、永田町を去ったり参院議員に転出したりする新人議員が相次ぎ、衆院議員の新陳代謝が一気に進んだ。

自民が無党派を下回る

 では、平成期の政治を、世論はどう見てきただろうか。

 平成時代に入ってから、政治学のフィールドで盛んに指摘されたのが、自民党に代表される「既成政党の衰退」と「無党派層の増加」である。

 読売新聞の全国世論調査を基に、記録がある1978年3月以降の自民党支持層と無党派層の動向を見ると(注5)、自民党の支持率は当初、一貫して無党派層の比率よりも高く推移し、50%程度を維持してきた。例外は、リクルート事件などのスキャンダルによる批判が高まった一時期に限られる。

 これが平成に入ってしばらくすると逆転する。自民党支持率が低迷して無党派層が増加する傾向を見せ、無党派層は40~50%、自民党支持率は20~40%程度という状態が恒常化する。昭和と平成で、有権者が自民党を見る目は大きく変わった可能性がある。

 第2次安倍政権以降、自民党支持層と無党派層が拮抗していることには注意が必要だが、それでも自民党は無党派層を引き離すことができずにいる。

 グラフからは、さまざまな推察が可能だ。ただ、本論に即して言えば、昭和期には堅い支持層を抱える自民党候補が比較的高い確率で次も当選できるだろうと予測できたのに対し、平成期は無党派層へのアピールが重要となり、時の政治情勢次第では生き残れるかどうか分からない―という不安定な環境にさらされてきたため、目前の政局に影響されやすい「小粒」な政治家を増やしたのではないか、ということである。

 民主、新進、社会の各野党について見ると、政権の座についた際の民主党の支持率が一時50%にまで高まり、その分無党派層の比率が低下したものの、この例外を除くと、常に無党派層の割合に遠く及ばない状態が続いている。

 もちろん、選挙に再選するため世論に敏感になることは、民主主義のあり方としては否定すべきではない。しかし、「世論に安易に迎合する」ことの負の側面は見過ごせない。次の選挙での得票にはつながらなくても、長期的にみて国のためになるような政策を練り上げ、実現していく力が失われかねないからだ。

 少子化に伴う人口減時代に社会保障制度を維持するための増税など、国民の「痛み」が伴っても政治家が決断して実行しなければならない政策は多い。長期的な視点に立ち、思い切った政策を打ち出すことのできる政治家を確保することは、日本の将来を左右すると言っても過言でない。

結論と課題

 限られた切り口からではあるが、平成期に「政治家が小粒化した」という指摘には、一定の論拠があることが分かった。中選挙区制では、政党本位、政策本位の論争が行われにくく、選挙が個人本位でカネがかかり、政権交代の可能性もほとんどない……。現在の小選挙区比例代表並立制は、これらの欠点を改めることを目的に衆院選に導入され、一定の成果を上げた。ただ、副作用として、スケールの大きな政治家が育つ土壌を失わせた面があることは否めない。与野党は次の選挙に勝つために近視眼的な政局対応に汲々とする結果、国会審議も対立するだけの不毛なものとなり、「政策本位」にほど遠い政治状況を生み出しているのではないか。

 日本大学の岩井奉信(ともあき)教授(政治学)は「政治は危機的状況だ。選挙区が安定している世襲議員の安倍首相などの例外を除き、小選挙区に必死に張り付いている小粒な政治家ばかりになってしまった。英国下院は小選挙区制だが、新人の時は厳しい選挙区で立候補させ、優秀な人材と認められれば当選しやすい選挙区に移すなどして、政党が首相候補となる政治家をしっかり育てている。日本では派閥が弱体化したことで若手の教育機関が消えてしまったのも問題だ。政党本位というなら党が教育を肩代わりすべきだが、しなかった」と語る。重要な指摘だ。

 現行選挙制度の病理をいかに克服するか。ポスト平成の新時代の課題と言えそうだ。

注釈

注1 『読売新聞』2017年2月27日朝刊4ページ、『朝日新聞』2016年7月1日朝刊15ページなど。

注2 村上正邦(2014)『だから政治家は嫌われる』(小学館)105ページ

注3 『読売新聞』1990年4月27日社説

注4 『朝日新聞』1990年4月27日社説

注5 2008年9月以前は面接方式、それ以降は電話方式。16年3月までは固定電話のみ、16年4月以降は固定・携帯電話の両方が対象のため、グラフは連続していない。野党は、社会党(1978年3月~95年12月)、新進党(94年12月~97年12月)、民主党(98年4月~2016年3月)を組み合わせた。

プロフィル
舟槻 格致( ふなつき・かくち
 読売新聞調査研究本部主任研究員。専門分野は憲法と政治。憲法を中心とした政治の動きを、政治部で担当。首相官邸のほか与野党、国会、外務省、法務省などを取材し、憲法、衆院選、統括担当の次長を経て現職。著書『政治はどう動くか』(書肆侃侃房)、共著『基礎からわかる 憲法改正論争』(中公新書ラクレ)など。

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453305 0 読売クオータリー 2019/02/20 15:43:00 2019/02/20 15:43:00 https://www.yomiuri.co.jp/media/2019/02/20190218-OYT8I50009-T.jpg?type=thumbnail

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