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トヨタがプリウスに太陽光システムを付けたワケ

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販売台数、2020年に1500万台目標

 1回の充電で280~400キロの距離を走行できるEVが市場導入されているものの、走行距離に対する不安を持つ消費者はまだまだ多い。そうした中、国内で圧倒的な市場占有率を誇るトヨタがPHVを本格販売したことへの期待は大きい。

 トヨタの内山田竹志会長も、先日の新型プリウスPHVの発表会見で、「普及してこその環境車」と述べ、PHVに注力する方針を表明している。トヨタは先頃、HVとPHVの累計販売台数が1000万台を突破したと発表したが、20年には1500万台まで伸ばしたい考えだ。

 だが、PHVの普及には乗り越えなければならない課題がある。高速道路のサービスエリアなどで充電しなくてもエンジンを使いながらハイブリッドで走行できるPHVの所有者と、充電しなければ走行できないEV所有者が、急速充電器の利用を巡ってトラブルになる場面が増えている。また、マンションなどの集合住宅に充電設備を設置する際、管理組合の反対で設置が見送られる例も多い。こうしたことがEVのみならず、PHVの普及を妨げている。詳しくは深読みコラム『トヨタ「次世代プリウス」の普及を妨げる厚い壁』をご覧いただきたい。

トヨタの燃料電池車「ミライ」
トヨタの燃料電池車「ミライ」

 モーター走行を日常的に使うことでHV以上の省エネを実現するPHVの普及に自動車メーカーは、販売促進の活動のほかに、電動車両への国民の理解を深めるための取り組みをしていかなければならない状況にある。

 トヨタはこれまで、水素で走る燃料電池車(FCV)を「究極のエコカー」と位置づけてきた。そのため、EVやPHVの開発ではライバル社にやや後れを取っていたが、そのトヨタもようやく、プリウスという車名の意味である「~先駆けて」にふさわしい商品性の新型プリウスPHVを世に送り出した。

 一方で、必ずしも市場の実情をよく理解していないと思える面がある。トヨタは、FCVの市販に際し、「水素の供給は専門家であるエネルギー企業に任せる」としてきた。しかしその結果、FCVに水素を供給する水素ステーションの数がなかなか増えず、EVに比べてFCVの普及は遅れている。

 今後トヨタとしても、開発を加速させるEVや、PHV、FCVなどの電動車両を普及させるには、エネルギー供給に関わる社会基盤の充実に向け、自らも行動を起こさなければ、なかなか思うようには先へ進めなくなるのではないだろうか。

 トヨタのスローガンである「もっといいクルマづくり」は、自らを研鑽(けんさん)し、良い商品を開発すればよかった20世紀型のものづくりの概念だと言える。これからは、自動車以外の様々な業界とつながり、ともに市場を築いていく、「コネクティビティー」の発想が、21世紀型自動車産業の鍵を握るのではないだろうか。

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プロフィル
御堀 直嗣( みほり・なおつぐ
 1955年、東京都生まれ。玉川大工学部卒。大学卒業後はレースでも活躍し、その後フリーのモータージャーナリストに。現在、日本カー・オブ・ザ・イヤー選考委員を務める。日本EVクラブ副代表としてEVや環境・エネルギー分野に詳しい。趣味は、読書と、週1回の乗馬。

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