2370万円もするホンダNSXが存続する意味

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自動車は7分の1に減少

(必要なときだけクルマを借りるカーシェアリングも広がりつつある。画像はイメージ)
(必要なときだけクルマを借りるカーシェアリングも広がりつつある。画像はイメージ)

 自動車を巡っては、「CASE」=コネクテッド(接続)・オートノマス(自動運転)・シェアード(共有)・エレクトリック(電動)という四つのキーワードに象徴される時代が、数年後に到来すると言われている。

 現在10%を切る程度の稼働率を、共有などにより高めていけば、将来的に自動車の数は現在の7分の1になるとの試算もある。この数であれば、排ガスゼロの電気自動車(EV)を動かすためのバッテリー電極であるリチウム資源も十分足りるとされる。

 以上のような試算については異なる意見も含め、さまざまな見方はある。とはいえ、発電と移動のためのCO2排出ゼロを目指さなければ、世界各地で相次いで発生している異常気象がもっと深刻な事態になりかねない。

 では、自動車の数が現在の7分の1に縮小された未来に、自動車メーカーはどのような事業体となるのだろうか。

生き残れるメーカーは?

 世界規模で生産台数の多いトップメーカー数社は、車台生産により移動手段を支える企業として存続できるかもしれない。もちろん、厳しい価格競争にさらされ、生き残れる企業は限られるだろう。

 その際、消費者により良い製品を届けることしかしてこなかった自動車メーカーは、利用者がそれを活用するサービスを提供した経験が乏しい。これに対し、自動車業界に参入を進めるIT業界は、物を売るのみならず、システムやソフトウェア、コンテンツなどを駆使し、「使う喜び」を売ってきた経験がある。自動化されたEVを共同利用するうえで、いかに快適で便利に使えるかの点において、利用者との接点はIT業界の方が場数を踏んでいる。

 とはいえ、自動車が「所有」から「利用」へ移行していくのを、自動車メーカーとして座視しているわけにはいかない。各メーカーが、いかにしてクルマの魅力を消費者の心に深く刻むことができるか。

 その一つの答えとして、スポーツカーの存在に期待が集まる。ホンダが新型NSXを発表したように、実はここにきて各メーカーがスポーツカー開発に力を入れている。

 

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60589 0 深読み 2019/01/12 07:50:00 2019/01/12 07:50:00 https://www.yomiuri.co.jp/media/2019/01/20190109-OYT8I50035-T.jpg?type=thumbnail

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