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    ディズニーも恐々…五輪人材ニーズ92万人の衝撃

    人材コンサルタント 平賀充記
     2020年東京五輪・パラリンピックが2年後に迫り、建設、製造、サービスなど五輪関連の労働力需要が高まっている。今秋にはボランティアの募集も始まる。多くの業界で人手不足と言われる中、人材の激しい奪い合いも懸念される。東京五輪がもたらす雇用インパクトはどれほどなのか。人材コンサルタントの平賀充記氏に解説してもらった。

    2018年は東京五輪の「雇用イヤー」

    • (画像はイメージ)
      (画像はイメージ)

     10万人を超すファンが沿道に詰めかけたという羽生結弦選手の凱旋パレード、メダリストたちが招待された春の園遊会――。平昌五輪で活躍した選手たちに再びスポットが当たり、あの熱狂と感動が再びよみがえってきました。

     一方、開催まで800日余りとなった東京五輪・パラリンピック関連の話題も増えてきました。2020年に向けて一気に東京熱が高まっていくことになりそうです。

     そんな中、東京五輪に向けて、今年すでに一足早く活気づいている分野があるのをご存じでしょうか。

     実は、2018年は“東京五輪雇用イヤー”なのです。

    労働力需要は81万人超

     リクルートワークス研究所(東京都中央区)が推計したデータによると、2020年の東京五輪が生み出す労働力は81万5000人。

     このうち、建設業における人材ニーズが最も大きく、33万5000人となっています。これは、日本における建設業就業者(約500万人)の約7%にあたるインパクトです。しかも、建設業で五輪関連人材のピークを迎えるのは今年18年とされ、その後、急速に減退する見込みです。新国立競技場をはじめとした五輪関連施設や公共インフラの建設が事前に行われるためです。

     ただ、3K(きつい、汚い、危険)職場と指摘されることの多い建設現場の人材ニーズを満たすことは、そもそも容易ではありません。働きたい人1人当たりにいくつ仕事があるかを示す有効求人倍率は、建設業では4~5倍という高い水準で推移しており、慢性的な人材不足になっています。

     こうした中、女性や高齢者など、これまで建設業界と縁遠かった労働力を活用しようという動きもあります。土木業で活躍する女性を「ドボジョ」と呼び、建設業界の救世主と持ち上げる報道もあります。しかし、危険で体力を要する仕事といったイメージは根強く、こうした動きも限定的なものにとどまっているのが実情です。

    2018年05月12日 07時24分 Copyright © The Yomiuri Shimbun
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