リアル脱出ゲーム、コロナ禍でも大人気のワケ

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ビデオ会議サービス「Zoom」を用いたリアル脱出ゲームの画面。参加者たちは会場のスタッフに指示をして、脱出の糸口を探す(写真:SCRAP)

「閉ざされた雪山」「止まらない豪華列車」から、「夜のゾンビ遊園地」まで。ユニークな閉じ込められた状況を設定し、与えられた謎を解くことでそこからの脱出を目指すイベント型アトラクション「リアル脱出ゲーム」。

新型コロナウイルスの感染拡大により、これをビデオ通話サービス「Zoom」を使って遊ぶ、リモート型のアトラクションが人気を博している。

1万3500円のチケットが相次ぎ完売

同アトラクションを企画・運営するのは、都市部に設けた店舗でリアル脱出ゲームを提供している「SCRAP」(スクラップ)だ。今年のゴールデンウィークに開催した人気シリーズ「人狼村からの脱出」のリモート版は、1枚あたり1万3500円(6人まで参加可能)のチケットが相次ぎ完売となった。

アトラクションの仕組みはこうだ。利用客は自宅からZoomに接続し、「閉じ込め」の演出が施された店舗にいるスタッフと合流する。スタッフがリアルタイムで伝える映像を頼りに、利用客同士がZoomのビデオ通話で議論し、与えられた謎を解くことで脱出を目指す。

SCRAPはもともと、実際の店舗で脱出ゲームを提供していたが、新型コロナウイルスの感染拡大により、4月には国内17店舗のうち、岡山を除く16店舗が臨時休業に追い込まれた。なお、休業していた16店舗のうち6店舗は5月23日までに時間短縮などの形で部分的に営業を再開している。

SCRAPが運営するコンテンツの多くは「3密」を前提にしているため、緊急事態宣言が解除されても、すぐに客足が戻るとは限らない。そこで編み出したのが、Zoomを使ったリモート版の脱出ゲームだ。

Zoomを用いて試験を重ねた結果、追加投資なしに既存の店舗で行うゲームと遜色のない体験ができることがわかった。むしろ、「他人に的確な指示を出してもの動かすという要素が加わり、(店舗で遊ぶよりも)コンテンツに戦略性が増した」(同社広報)という。

リモート版に参加した20代女性は「現地のスタッフに行動を指示する必要があるなど、自分自身の身体で脱出を図る普段のリアル脱出ゲームとはまた違う難しさがあって、すごく面白かった」と語る。

SCRAPは17店舗のうち9店舗を東京・神奈川で展開しているが、Zoomを使って体験ができるようになり、地方在住者の需要も取り込みやすくなった。「(地方にいる)実家の家族と遊ぶなど、今までになかった利用法が拡大しうる」(同社広報)と期待を寄せる。

Zoomを使ったリモート公演の売れ行きは、5月中旬までに利用客ベースで1万人を突破。ほぼ完売の状況が続いている。新型コロナウイルスが収束し、リアル店舗でのサービス提供が再開された後も、リモート版の新作コンテンツの開発を検討しているという。

巣ごもり消費で需要が増加

コロナを機に、「オンラインクレーンゲーム」も人気を博している。ゲームセンターを運営する「イオンファンタジー」のオンラインクレーンゲーム「モーリーオンライン」は、巣ごもり消費が追い風となり、「平時より2~3割、需要が強まっている」(同社IR)という。

モーリーオンラインは、パソコンやスマホを使って実物のクレーンゲーム機を遠隔操作し、景品を獲得する。獲得した景品は後日、利用者が指定する住所に届けられる。

オンラインクレーンゲーム自体は2010年代に存在していたが、イオンファンタジーは当初、その事業化には消極的だった。しかし、オンラインクレーンゲーム市場が2016年ごろから拡大。同社もクレーンゲーム機内の映像を高画質かつ低遅延で中継する仕組みを研究し、2018年3月に市場投入すると、予想を超えるヒットとなった。

ゲームセンターのように立地や営業時間は関係ないため、月当たりの売上高は売り上げトップの実店舗の倍以上だという。現在は国内に限った展開だが、景品にもなっている日本のアニメ人気が高い中国など、海外への本格展開も目指している。

香川県の新屋島水族館の動物たちを、自宅にいながら鑑賞できる(写真:新屋島水族館)

自宅にいながら、遠方にあるレジャー施設を見学できるサービスも登場している。航空大手・ANAホールディングス傘下のベンチャー企業「アバターイン」は5月、同社開発のロボット型端末「newme(ニューミー)」を活用し、臨時休館中の新屋島水族館(香川県高松市)を鑑賞できる企画を実施した。

ニューミーに接続すると音声と映像の出入力はもちろん、パソコン上のカーソル操作で指示を出せば、見たいものや会話したい人がいる場所へ移動できる。新屋島水族館では解説員と会話しつつ、自分のペースで館内を移動し、思い通りのタイミングで興味のある水槽に視線を移すことも可能だ。

コロナ禍以前からサービスへの問い合わせは多かったが、今回の新屋島水族館での取り組みを機に、レジャー系ビジネスの収益化を加速する。

アバターインの深堀昂CEOは「『1時間で世界10カ国訪問』のような、これまで不可能だった旅行も実現できる」と展望を語る。現在70台が医療機関などに導入されているニューミーを、2021年の東京オリンピックまでに1000台まで拡大し、利用数に応じた手数料収入モデルの確立を目指す。

一方、演劇界では、「テニスの王子様」「美少女戦士セーラームーン」など、2次元の漫画やアニメと3次元の舞台コンテンツを組み合わせた「2.5次元ミュージカル」を手がける演劇プロデューサー、松田誠氏が発起人となり、舞台映像配信・中継プラットフォームサービス「シアターコンプレックス」立ち上げの資金集めがスタート。クラウドファンディングを活用し、5月22日時点で目標の1億円を達成している。

配達員の仕事で食いつなぐ俳優も

近年、ミュージカルを中心とする舞台公演市場は緩やかに成長を続けてきた。2020年は東京オリンピック関連のイベント開催も重なり、深刻なステージ不足も懸念されてきた。しかし、コロナ禍によるイベントの自粛要請で状況は一変。春先の公演は軒並み中止に追い込まれていた。

シアターコンプレックス事務局の繁松徹也氏は「突然ギャラがなくなったため、トップ層でない役者の中には、ウーバーイーツの配達員を始めて何とか食いつないでいる人もいる。照明や撮影の関係者も仕事がない」と危機感を募らせる。

シアターコンプレックスは、「過去作品のアーカイブだけでなく、リモート系演劇など新作に注力し、業界関係者に仕事を提供したい。クラウドファンディングの資金も新作を中心に投入していく」(繁松氏)。具体的な収益モデルは今後詰めるが、月額1000円弱のサブスクリプションサービスと、コンテンツごとの個別課金を組み合わせ、コロナ収束後も舞台人気の向上に貢献するサービスとして運営を続ける方向だ。

余暇社会学を研究する東京女子体育大学の笹生心太准教授は「定義上、レジャーは強制されない活動を指す。外出自粛を強いられている時点で、(コロナ禍における多くの)自宅レジャーは、本来のレジャー欲を満たせていないはずだ」と分析する。

コロナ禍で自宅で余暇を過ごす消費者が多くいる中、レジャー各社の創造力が求められている。

無断転載禁止
1239059 0 東洋経済オンライン 2020/05/28 12:37:34 2020/05/28 12:37:34

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