女性研究者育成でサイト開設へ…阪大呼びかけ

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 女性研究者の活躍を促進しようと、大阪大が全国の大学に呼びかけて「全国ダイバーシティネットワーク」を結成した。女性研究者の採用状況や育児休業後の支援策などについて全国の大学など約800機関に今年度中にアンケートし、新設するウェブサイトで調査結果を報告する。研究環境を整え、女性研究者やリーダーを育成していく。

 「ダイバーシティ」は多様性を意味する英語。性別や国籍などの違いを尊重することで新たな価値の創出や活性化につながると期待されている。

 総務省によると、国内の大学や企業などの研究者に占める女性の割合は上昇しているものの、2018年3月時点で16・2%にとどまる。阪大では特に理工系の女性教員が少なかったが、同年5月までの2年間は女性教員の増加数が全国の国立大で最も多く、全教員に占める女性の割合は17・2%になった。

 阪大は「女性研究者の研究力を高めるには全国的な連携が必要」と、文部科学省の補助を受け、昨年11月にネットワークを結成。北海道、東北、東京、東京農工、名古屋、京都、立命館、岡山、広島、九州など23大学が幹事大学として加盟し、他にも参加を募る。

 アンケートは日本学術会議と協力して行い、全国の国公私立大や研究機関に女性研究者への支援の現状や今後の対策など約30項目について聞く。来年度には日本IBMなどと、企業への意識調査を実施。ウェブサイトでは国内外の取り組みなども紹介する。全国を8ブロックに分け、活動方針を決める。阪大の工藤真由美副学長は「女性研究者や学生が自分らしく生きることに挑戦できるよう後押ししたい」と話す。

 7日には大阪大学会館(大阪府豊中市)でシンポジウムを開き、村木厚子・元厚生労働次官が基調講演。無料。申し込みは阪大のホームページから。先着400人。問い合わせは阪大男女協働推進センター(06・6879・4405)。

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