読売新聞オンライン

メニュー

山の遭難、福岡など都市近郊で増加…昨年、コロナ影響か

メモ入力
-最大400文字まで

完了しました

 東京、大阪、福岡などの都市近郊を中心とした22都府県で昨年、山岳遭難が前年よりも増加していたことが警察庁への取材でわかった。新型コロナウイルスの影響で、登山客が多い山の登山道や山小屋が閉鎖され、近場の山を訪れる人が増えたためとみられる。本格的な夏山シーズンの到来を前に、警察庁は「低い山でも油断しないでほしい」と注意を呼びかけている。

 警察庁によると、昨年1年間に全国で発生した山岳遭難は前年比9%減の2294件で、遭難者数も同8%減の2697人。死者・行方不明者は同21人減の278人で、このうち7割超が60歳以上だった。

 コロナ禍のため富士山や南アルプスなどでは登山道や山小屋が閉鎖され、大幅に遭難件数が減少。静岡県は前年の約3分の1の34件となり、富山県は74件に半減。長野、山梨、新潟の各県でも3割以上減った。一方、都市近郊などの22都府県では増加し、茨城県(28件)と大阪府(15件)は倍以上となった。神奈川県は前年比40件増の144件。福岡県は11件増の44件だった。

 全体のうち捜索時に手がかりとなる登山届が提出されていたケースは17%にとどまった。遭難原因は「道迷い」が44%で最も多く、「滑落」が15%、「転倒」が13%、「病気」が7%だった。

 福岡県警地域課によると、同県内で昨年発生した遭難事故の大半は、下山中に道に迷ったことが原因。遭難者の年齢別では60歳以上が半数近くを占め、20歳未満、50歳代と続いた。

 同県糸島市では昨年9月、井原山(983メートル)で登山客が滑落して死亡する事故が起きた。登山客が通ったとみられるルートは現在、通行禁止になっている。

 警察庁は「山岳遭難の多くは知識や経験、体力の不足が原因で起きている。自分に見合った山を選び、登山届を提出して入山してほしい」としている。

無断転載・複製を禁じます
2132051 0 ニュース 2021/06/17 15:00:00 2021/06/17 15:05:00 2021/06/17 15:05:00

ピックアップ

読売新聞購読申し込み

読売IDのご登録でもっと便利に

一般会員登録はこちら(無料)