遭難集中 登山届提出を

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県警 大型連休向け啓発

リュックサックを使って要救助者を背負う方法を確認する大津北署員ら(大津市で)
リュックサックを使って要救助者を背負う方法を確認する大津北署員ら(大津市で)

 毎年春の大型連休に頻発する山岳遭難を防ぐため、県警は、啓発活動や救助訓練に力を入れている。1年間に起きる山岳遭難のうち、約1割がこの時期に集中するためだ。また、遭難者の多くは事前に登山届を提出しておらず、県警は「登山計画や準備を入念に整えたうえで、登山を楽しんでほしい」と呼びかける。(藤岡一樹)

年間の1割 スマホでも受理

 「ロープは救助に不可欠。結び方をしっかり覚えて」

 機動隊員の指導に、大津北署員は真剣な表情でロープを木に巻き付ける。同署などが18日、比良山系の登山口にあたる大津市北比良で実施した訓練の一場面だ。

 署員や機動隊員計14人が、要救助者や自身の体を支えるロープの結び方、リュックサックを用いて要救助者を安全に背負う方法などを確認。その後、滑落する恐れのある斜面や老朽化した看板などを巡り、登山路などに危険な場所がないかもチェックした。同署の田村知史地域課長は「万が一に備え、安全かつ迅速に救助できるよう訓練を重ねる」と力を込めた。

 県警地域課によると、県内では昨年に83件の山岳遭難が起き、96人が遭難。そのうち約1割にあたる8件が、春の大型連休の11日間(4月29日~5月9日)に集中した。県内の山は、京阪神や中京圏からの交通の便が良く、標高も1000メートル級程度。日帰りで登山が楽しめる反面、「軽装で気軽に登れる」と油断されがちな面があるという。

 だが、山の天候は変わりやすく、寒暖差も激しいため、遭難は命に関わる。県警が防止策として注力するのが登山届の提出だ。昨年の遭難者のうち約8割は未提出で、遭難による死者7人も出していなかった。

 登山届は、登山口に設置された登山箱に紙で入れるほか、県警がオンラインで運用する「インターネット登山箱」や、登山届受理システム「コンパス」などで提出できる。登山ルートや下山予定時刻、緊急連絡先などを入力するようになっており、同課の藤本昌道管理官は「遭難時に素早く捜索できることに加え、登山届の入力を通じて安全への意識が高まる」と利用を促す。

 また、昨年の遭難者の約8割が40歳以上だった。中高年の遭難者は増加傾向で、県警は、体力の衰えなどを考慮した計画を立てることも重要だと指摘している。

 県警では、連休期間に向け、県内の登山口で、その場で登山届を提出してもらう活動も行う。藤本管理官は「登山に油断は禁物。行楽を楽しんで無事に帰宅するためにも、計画はしっかりと」と話す。

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