風邪の症状発症後、6割が7日内に出勤…研究グループ「自己隔離の意識高めて」

スクラップは会員限定です

メモ入力
-最大400文字まで

完了しました

 新型コロナウイルスの感染が拡大した今年2~5月、発熱など風邪の症状が表れた人のうち6割は、自宅での休養が必要とされる発症後7日以内に出勤していたことが、東京医科大学などの研究グループによる市民意識調査で分かった。グループは「感染防止のため、自己隔離の意識を高める必要がある」と指摘している。

 調査は5月、関東地方に住む20~79歳の男女で仕事をしている1226人に、発熱など風邪の症状の有無や外出状況を尋ねた。症状があった82人のうち51人(62%)が7日以内に出勤していた。通院に限るなど外出を極力控えた人は14人(17%)にとどまった。

 出勤した51人のうち、33人は在宅で仕事ができない、28人は休むと給料が出ない、13人は解雇される心配があると答えた。

 日本渡航医学会と日本産業衛生学会は、新型コロナの感染対策として、風邪の症状のある人は、発症後に少なくとも8日が経過していることなどを職場復帰の条件に挙げている。調査した同大の町田征己まさき助教(公衆衛生学)は「仕事は職場でするものという風潮を変え、体調不良時に無理に出勤せずに済む環境整備が必要だ」と訴えている。

無断転載・複製を禁じます
スクラップは会員限定です

使い方
1404314 0 医療・健康 2020/08/12 14:06:00 2020/08/12 15:01:22

ピックアップ

読売新聞購読申し込み

読売IDのご登録でもっと便利に

一般会員登録はこちら(無料)