がん患者の電子カルテ、医療機関から集約…最適な治療法選択へ支援

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 京都大やNTTが共同で設立した新興企業「新医療リアルワールドデータ研究機構」(京都市)は10月、がん患者の電子カルテデータを医療機関から集約するシステムの運用を始める。多くの臨床例を統計処理し、医師が最適な治療法を選択できるように支援する。

 診療の経過をパソコンなどで記載する電子カルテは全国の病院で普及が進むが、病院によって書式が異なるため、複数の病院の記録を体系的にまとめるのが難しいのが現状だ。同機構が開発したシステムでは、症状や副作用の有無などに関する書式や記述方法を標準化し、患者の個人情報を特定できない状態で統計としてまとめる。データは各病院に還元するほか、製薬会社にも提供して新薬開発に役立てる。年内に全国20か所程度の病院に導入することを目指す。同機構は今年2月に設立され、京大の阿曽沼慎司理事らが役員を務める。

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1508738 0 医療・健康 2020/09/29 14:00:00 2020/09/29 14:00:00

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