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着床前検査「流産減らせる可能性あるが、出産率高まるかは検証必要」…日産婦が中間解析結果

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 体外受精でできた受精卵の全染色体の異常を調べる「着床前検査」の大規模な臨床研究について、日本産科婦人科学会(日産婦)は23日、検査で流産率が減ったとする中間解析結果を公表した。一方、検査結果が出た夫婦の6割が正常な受精卵がなく子宮に移植できなかったため、全体の出産率が高まるかは検証が必要とした。

 この検査は、流産や不妊につながる染色体の異常がない受精卵を選び、子宮に移植する。妊娠や出産がしやすくなると期待される一方、障害を持って生まれる可能性がある受精卵の排除につながる倫理的な課題がある。

 このため、日産婦は臨床研究に限り実施を認め、全国109施設が参加している。研究の対象は〈1〉体外受精を2回以上続けて失敗〈2〉流産を2回以上経験〈3〉夫か妻に染色体の構造異常がある――のいずれかに該当する夫婦。今年7月までに30~50歳代の夫婦4348組が参加した。

 検査を行い、異常がない受精卵を子宮に移植できた人の妊娠率は66%、妊娠12週時点の流産率は10%だった。年齢による大きな差はなかった。一般的な体外受精のデータ(妊娠率35%前後、流産率2~3割)と比べて、成績は良かった。

 一方で、検査を受けても正常な受精卵がない夫婦が63・4%と多く、出産率は向上しない可能性があるとした。結果をまとめた桑原章医師は「流産を避けたい人には意義があるが、効果については未解明の部分が多く、さらに慎重な検討が必要だ」と話している。

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2389851 0 医療・健康 2021/09/23 22:05:00 2021/09/23 22:05:00 https://www.yomiuri.co.jp/media/2021/09/20210923-OYT1I50093-T.jpg?type=thumbnail

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