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ズームで交流
取り組みでは、施設に推薦された進学希望の子どもの経歴や学習計画などを財団のホームページで紹介し、「里親」を募集する。財団の面接で選ばれた「里親」たちは、大学や専門学校などを卒業するまで１人あたり毎月１万円を仕送りする。子ども側の資金計画によって「里親」の数を決める。
互いの名前や連絡先は非公表だが、財団が学生の生活状況を月１回支援者にメールで報告。３か月に１度は、ウェブ会議システム「
今年３月に第１弾として、津田さんら２人への支援を募集し、それぞれ１０人の支援者が集まった。２人には毎月１０万円が仕送りされる。
津田さんは現在、コンビニ店でアルバイトをしながら大学に通っている。「『施設の子は大学に行けなくても仕方ない』と思われるのが悔しかった。見ず知らずの私を助けてくれるみなさんに元気な姿を見せ続けたい」と目を輝かせる。
コロナで苦境
財団は２０１５年の設立以降、全国の児童養護施設に生活必需品などを寄付してきた。
コロナ禍でアルバイトで生計を立てていた施設出身者が、飲食店の休業で収入が途絶え、「モヤシだけで１日をしのいでいる」という声が財団に寄せられた。食品を送るなどしたが、継続的に支援するため、今回の取り組みを始めたという。
「里親」は関東から九州まで各地におり、中には過去に虐待を受けた経験がある人もいる。子ども４人を育ててきたさいたま市の会社経営者の男性（４８）は「意欲や学力があるのに、生い立ちや経済的な理由で夢をあきらめてきた子どもを見てきた。少しでも力になれればと思った」と話す。
財団では近く別の施設出身者２人への支援を募集する予定で、順次拡大していく。谷山
