【ジュネーブ＝杉野謙太郎】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は２６日、東京五輪・パラリンピックでの新型コロナウイルス対策として、出場する選手や関係者らに訪日する前、自国でのワクチン接種を勧める方針を明らかにした。接種の支援のため、各国・地域の五輪委員会と協力する。接種の義務化はしなかった。

　ＩＯＣは発表で、医療従事者や高齢者、基礎疾患がある人々などのワクチン接種が最優先だと強調した上で、社会のより広い層への接種が可能になった場合に、選手らに接種を呼びかけるとした。

　ワクチン接種について、ＩＯＣは「東京大会の安全のためであるとともに、参加者だけでなく、日本の人々を守るためにも最善が尽くされていると信頼してもらうため」と説明している。選手らのワクチン接種に向け、ＩＯＣは各五輪委にそれぞれの自国政府との協力を求める。