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五輪隔離施設の改善 指摘…東京大会参加の米医師ら論文

  
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 昨年の東京五輪・パラリンピックで、新型コロナウイルス対策として国際オリンピック委員会(IOC)から応援派遣された米国の医師らの論文が今月、英国の医療情報誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル」に掲載された。コロナで陽性となった選手を隔離する施設の環境改善が必要と指摘しており、今後の大会運営の参考になりそうだ。

 論文では「大会関係者に100万回以上の検査を行うなど、感染症対策は成功した」と大会組織委員会の取り組みを評価した。その上で、隔離先のホテルはバルコニーもなく、選手がトレーニングできる設備も十分ではなかったと言及。看護師らが選手と意思疎通を図る方策にも改善の余地があり、アスリートに必要な栄養価の高い食事の提供も不足していたとして、「選手村で提供される食事の運搬が検討されても良かった」と提言している。

 念願だった五輪出場の機会が奪われた選手に対する精神的なサポートも大きな課題と指摘。「回復した人が選手村に戻るのを嫌がる各国・地域のオリンピック委員会(NOC)もあった」との事例も紹介している。

 東京大会は、世界中にコロナの感染が拡大してから開かれた初の総合スポーツ大会で、開催中の北京冬季五輪では東京での取り組みが参考にされている。論文は東京の対応を批判するのではなく、「今後コロナ下で大規模な大会を開く上での知見になれば」との趣旨で書かれている。

 組織委は「東京大会の良かった点や改善を図れる点が学術的、客観的に分析されている。これらが国際スポーツのコミュニティーで共有されていくことは、今後のスポーツ大会の発展にとっても有用なことと考える」とコメントしている。

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