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東京五輪の通常開催、否定派が肯定派を大きく上回る…ネット調査

 
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 早大スポーツビジネス研究所と同志社大スポーツマネジメント研究センターは21日、新型コロナウイルスの影響で1年延期された東京五輪・パラリンピックの開催賛否などに関する調査結果を発表し、通常開催に否定的な回答が肯定的な回答を大きく上回った。調査はインターネットを通じ、〈1〉6月12日〈2〉同26日〈3〉7月10日を始点とする三つの期間で、全国18歳以上の男女2500人を対象に行った。

 観客がいる状態での通常開催に「賛成」「どちらかと言えば賛成」と肯定的な回答をしたのは、時期別で〈1〉25・0%〈2〉21・9%〈3〉18・4%だったのに対し、否定的な回答は〈1〉45・1%〈2〉47・9%〈3〉52・7%だった。年代別では、肯定的な回答が18、19歳で4割前後、20歳代では3割前後だったのに対し、60歳以上では2割ほどと、年齢が上がるにつれて下がる傾向があった。

 調査結果について「現時点では世論は開催にかなり否定的に傾いていると思われる」としている。

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